| 研究概要 |
本研究は、保護者として必要な、子どもの急病時に役立つフィジカルアセスメント能力育成のための教育内容・方法を明らかにし、その効果を実証することを目的として行った。
教育内容を検討するため、保育園に通う乳幼児の保護者1,373名に対して行った調査では、保護者自身が判断できるようになるための支援、電話相談利用の推進、効果的な広報などが、子どもの急病時に必要な支援であることが明らかになった。
この結果をふまえて作成した教育教材はA6版のパンフレットで、日常的によく出会う症状を中心に、受診基準、受診判断のための情報収集技術として身体診察技術(視診だけでなく、聴診や打診、触診などを含む)、「小児救急医療電話相談」の電話番号、当番医の電話番号案内などを載せた。
この教材の効果を測定するため、幼稚園児の保護者518名(518名中282名は実験群、236名はコントロール群)に配布し、教材配布前と2ヶ月後に選択式質問紙法で調査を実施した。その結果、.事前事後間において実験群の「熱の持続」の観察率が増加傾向にあった(P=0.0802)。発熱は両群とも最も多い症状であるが、差が認められたのは実験群のみで、このことは、実験群において観察の視点が広がったことを意味している。また、「小児救急医療電話相談の認知率」は、両群とも事前事後問に有意差が認められたが、急病体験の有無にわけて比較したところ、実験群は急病体験者もそうでない人も有意差が認められたのに対して、対照群では急病体験者のみ有意差が認められた。実験群において急病体験にかかわらず、認知率が上昇したことは、本教材は急病を体験しない人に対しても電話相談の存在を認知させる効果があるといえる。
以上のことから、本教材は、「小児救急医療電話相談の認知率」の向上、観察の視点の広がりなど、今後のフィジカルアセスメント能力向上に寄与する効果があることが明らかになった。
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