研究概要 |
平成17年度にA市在住の要介護認定を受けていない高齢者311人に,「閉じこもり」に関する実態調査を行った。「閉じこもり」者は,77人(24.8%)であった。閉じこもりの要因として,日常生活自立度が低い,老研式活動指標が低い,交通の便が悪い,外出に介助が必要,高年齢,高SDS,低主観的健康度,外出後の疲労感の8要因が認められた。単変量でみた場合,閉じこもり群は膝や腰の痛み,頻尿や尿失禁の不安,視力低下,難聴,外出後の疲労感,差恥心,転倒不安,趣味がない,友達が少ない,一人で食事が高値であった。この結果から「閉じこもり」予防・改善の介入ポイントとして,(1)体力の維持,(2)自己肯定・自己効力感の強化,(3)人と交わる機会の確保をあげた。地域保健事業では多くの取り組みがされている。その中で,高齢者が役割の変化や疎外感等から自信を失い社会活動から退き閉じこもることに対して,高齢者自信が社会の大切な一員であることを再認識し,自信をもって社会活動に参加できるための支援の不足が明らかになった。この重要性から本研究では,「高齢者が元気に生きるための教室」と名付け,コーチングを組み込んだ2ヶ月間,1回2時間、全5回の「閉じこもり」予防・改善プログラムを作成した。このプログラムを、閉じこもっている人として抽出した人のうち同意が得られた14人を協力者として実施した。介入前後でセルフ・エスティーム尺度とZUNGのうつ尺度を用いて調査し、参加に関する意見を聞いた。実施前後ともにデータが得られた者は7人と少なく,統計的処理はできなかったものの,うつ尺度は全員が改善した。セルフ・エスティームは実施後で得点が増した者4名,減じた者3名であった。参加に関する意見として,楽しかった,元気が出た,自信がついたと述べており、否定的意見はなく、本プログラムの有効性が示唆された。
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