研究課題/領域番号 |
16610007
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
都市
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研究機関 | 鳥取大学 |
研究代表者 |
山下 博樹 鳥取大学, 地域学部, 助教授 (00314568)
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研究分担者 |
藤井 正 鳥取大学, 地域学部, 教授 (20165335)
伊藤 悟 金沢大学, 教育学部, 教授 (20176332)
香川 貴志 京都教育大学, 教育学部, 教授 (70214252)
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研究期間 (年度) |
2004 – 2005
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研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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配分額 *注記 |
3,800千円 (直接経費: 3,800千円)
2005年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2004年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
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キーワード | 都市地理学 / 都市圈整備 / 公共交通 / バンクーバー / メルボルン / 持続可能な開発 / 国際情報交換 / カナダ:オーストラリア / 都市圏整備 / 持続可能性 / リバブル・シティ / アクティビティ・センター / オーストラリア / カナダ |
研究概要 |
平成16〜17年度の2年間における本研究課題では、リバブル・シティとしての評価が高いカナダ・バンクーバーとオーストラリア・メルボルンにおける公共交通網を基軸とした都市圈整備に関する現地調査を実施し、わが国における都市圈整備の方向性を検討することを目的とした。その研究成果の概要は、次の通りである。 1.バンクーバー都市圈では、1970年代からの取り組みをベースにしたGVRDによる"Livable RegionStrategic Plan"を基に、公共交通網の再整備と結びついたコンパタトで高密度な街づくりが郊外タウンセンターで実践され、利便性の高い日常生活拠点として整備されている。 2.メルボルン都市圈では、1990年代から取り組んできた市街地拡教化防止のための土地利用規制に加えて、2002年に第定されだMelbourne 2030"による持続可能な都市圈整備の取り組みがスタートし、郊外のディストリクト・センターを中心に公共交通でもアクセズ可能で、多様な機能集積による利便性の高い中心地形成が進められている。 3.これらの両都市圈での詳細な土地利用調査や公共交通網整備の状況などから、21世紀の持続可能な都市整備方針としてのリバブル・シティの特性の一端を明らかにすることができた。 4.わが国でのリバブル・シティ形成の可能性は、東京、大阪など公共交通網の発達した大都市部では高い実現性を有するが、反面、過密な人口密度などによる弊害をどのように緩和するか等の新たな課題が生じる。地方都市部では、低い人口密度とモータリゼーションにより、持続可能な市街地整備の必要性が一層高まっているが、その状況はむしろ悪化しつつある。高齢化の進展などに対応したバリアフリー化などの視点からの再整備が有効であると考えられる。
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