| 研究課題/領域番号 |
16611004
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
「総合的な学習」のカリキュラム開発
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
小澤 紀美子 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (40114813)
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| 研究期間 (年度) |
2004 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2005年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2004年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
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| キーワード | 環境教育 / 持続可能性 / システム論 / 研修 / 教授法 / 学習モデル / ワークショップ / 校内研修 / 参加型研修 / 教材 / 高等学校 / 市民教育 / 体験学習 |
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| 研究概要 |
研究期間2年間の研究成果は以下のようにまとめられる。
1)平成16年度に実施したヒアリング調査並びに今年度に実施したヒアリング調査結果から、単に、教室で並んで研修を受けるより、ワークショップ型の研修が有効であることが明らかとなった。ワークショップ型研修において講師1名だけではなく、ファシリテーターなどの人員確保や研修の場の設定など課題がある。
2)都内の小学校の校内研修で参与型研究を行い、学校のカリキュラムデザインを行った。
3)米国と英国の上級指導者用のガイドブックを入手し、分析した。系統性と順次性に配慮したカリキュラムとインターンなどの実践型研修が必要である。
4)システム論にもとづくマネージメント手法をカリキュラム構成の原理に取り入れていかなければならない。
5)「環境教育」から「持続可能な社会のための教育」という国際的な動向に対応していくためには、日本における環境教育のガイドラインを構築していく必要がある。環境教育の目的と目標、育成する能力、教授の方法と対象とするトピックとの関連性を明確にしていくことが不可欠である。
6)さらに環境リテラシーとしての環境問題とそれに関する知識の獲得、環境に関する情報の検索などの手法などについても研修が必要である。
7)環境教育のアプローチとしては、学際的なアプローチ、システムズシンキング、参加型アプローチ、問題解決型アプローチ、多文化共生型アプローチ、ホリスティックアプローチ、各種セクターとの連携・協働に基づくアプローチがある。こうしたアプローチにより、理論と実践をつなぐ展開が必要である。
上記の観点から報告書をまとめた。
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