| 研究課題/領域番号 |
16630007
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 企画調査 |
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| 研究分野 |
科学教育
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
橋本 健夫 長崎大学, 教育学部, 教授 (00112368)
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| 研究分担者 |
川上 昭吾 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (10033896)
堀 哲夫 山梨大学, 教育人間科学部, 教授 (30145106)
戸北 凱惟 上越教育大学, 学校教育学部, 教授 (20018659)
小川 正賢 神戸大学, 発達科学部, 教授 (80143139)
大高 泉 筑波大学, 教育学系, 教授 (70176907)
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| 研究期間 (年度) |
2004
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| 研究課題ステータス |
完了 (2004年度)
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| 配分額 *注記 |
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2004年度: 3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
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| キーワード | 科学技術立国 / 自然科学教育課程 / 小学校 / 中学校 |
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| 研究概要 |
日本の自然科学教育は、大きな曲がり角を迎えている。それは、社会の価値観の多様化や、産業界の構造の変化など様々な要因が複合的に影響し合った結果である。具体的には子どもたちの学力低下が指摘され、文部行政が進めてきたゆとり教育の見直しについての議論が始まっている。この中で、自然科学教育の方針を示してきた文部科学省は、子どもの自主性・自立性を前面に打ち出すべきか、基礎的な知識や技能の習得を優先すべきか揺れ動いている。
我々は様々に言われている原因を追究するとともに新しい社会に適応する市民育成にとってどのような自然科学教育が適切であるのかを追究したいと考えた。これは、本研究グループの母体である日本理科教育学会にとって最大の課題でもある。そしてこの課題解決にあたっては、従来の自然科学教育の総括や、社会としての要求など様々な角度からの追及が必要となる。
その第一歩として本研究においては、児童・生徒の理科学習に対する興味・関心、教員の理科学習への取組み、市民の理科学習への想い、さらには企業人の期待などを調査することにした。調査はアンケート方式によって行い、分担者が各調査対象ごとに分析を行った。その結果は報告書として取りまとめた。従来の調査とおおきく異なる点は、企業人からの意見聴取である。彼らは自然科学教育に大きく期待する反面、市民育成にこだわらず、才能豊かな子どもたちを特別に教育することも要求していた。ただ東京都地方では温度差があることもわかった。
これらの結果をもとに、新しいカリキュラム構築への追究を進めることとしたい。
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