| 研究課題/領域番号 |
16650209
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| 研究種目 |
萌芽研究
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教育工学
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| 研究機関 | 富山大学 |
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研究代表者 |
山西 潤一 富山大学, 人間発達科学部, 教授 (20158249)
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| 研究分担者 |
黒田 卓 富山大学, 人間発達科学部, 助教授 (80262468)
高橋 純 富山大学, 人間発達科学部, 助教授 (10310757)
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| 研究期間 (年度) |
2004 – 2006
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2006年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2005年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2004年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
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| キーワード | 情報化 / 技術教育 / カリキュラム開発 / 情報の科学的理解 / 技術家庭科 / K-12 / 情報教育 / 教科「情報」 |
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| 研究概要 |
小学校から高等学校段階に至るK-12において、もの作りと情報教育に関わる内容を学習指導要領並び学に教科書をもとに抽出し、その内容の関連性について分析した。もの作りに関しては、小学校においては図画工作、中学校は技術家庭科などで単独に行われているが、系統性や情報技術との関連性が全くない。もの作りと情報教育の先進国である英国の事例を調査した結果、小学校段階からのもの作り教育が中学校、高等学校と連続し、特に高等学校普通科においても技術とデザイン、情報とコンピュータなどの授業の充実が図られている。特に小学校でのもの作りのための基礎教育として、子ども向けの安全な旋盤や切削加工機が開発され、道具に対するリテラシー教育の面でも日本のもの作り教育の改善が示唆された。日本のもの作り教育と情報教育は内容的には決して少なくないが、各教科の中に点在しているために、学習内容の系統性や小学校から高等学校に至る連続性が保たれていない点が明らかになった。特に中学校の技術教育に関しては、2003年度からの学習指導要領改訂にともない、もの作り教育と情報技術教育が重要視されてきているが、それぞれ、木材加工、金属加工、電気などといった従来からの内容を引きずっていて、もの作りという視点の統合的な学習活動とその基礎になる学問体系との整合性が取れていない。そこで、本研究の中で、総合的な技術教育カリキュラムを提言し、各教科の中で点在していた、技術教育に関係する学習要素を明らかにして、体系的に学べる実施可能な授業デザインを行い、実施可能性についても検証した。現行の中学校の技術教育の時間枠の中で、領域別学習項目をもの作りの中で体系化できる可能性が明らかになった。さらに、近年問題になってきたインターネットなどの情報技術に関わる情報モラル教育の必要性の高まりから、小学校から高等学校まで発達段階に応じた学習内容についても開発した。
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