| 研究概要 |
本研究は、医療従事者による染色体検査結果の告知に関する調査研究である。小児の患者の染色体検査をオーダーする立場にある医師を対象に、郵送調査法を用いて、染色体検査の実施の有無を尋ね、染色体検査を行うに至った過程や、保護者に対する検査結果の説明内容、告知後のフォローの内容を明らかにすることを目的としている。
平成16年度に、複数の遺伝専門医から有益なアドバイスをもらい、調査票を完成することができた。調査対象として日本周産期・新生児医学会に所属する医師を想定していたので、日本周産期・新生児医学会の理事長に、所属会員対象に本調査を実施する許可を求めた。理事会で検討してもらうことはできたが、結果として、個人情報保護法の施行を理由に、調査協力を拒否された。
そこで、平成17年度には日本周産期・新生児医学会のホームページに掲載されている周産期専門医制度における新生児専門医の暫定研修施設一覧を参照して、268カ所の医療施設をピックアップした。それらの医療施設について、さらにインターネットでホームページを検索し、医療施設の郵便番号、所在地及び、小児科や小児外科等関連する診療科に所属する医師名をリストアップして、3,168人の調査対象者リストを作成した。調査対象者リストの作成においてはアルバイトを雇用して行った。調査対象者リストに基づき、平成18年4月中旬にようやく調査票を発送することができた。そのうち719人から返信があった。平成18年度には、アルバイトを雇用し、調査票を整理し、SPSSにて調査結果の分析を行った。その結果、医療従事者が染色体検査の告知に対して悩みを抱えていることがわかった。その結果を調査報告書としてまとめた。
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