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いくつかの地域で外帯低周波微動が起こらない理由

研究課題

研究課題/領域番号 16654070
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 固体地球惑星物理学
研究機関東京大学

研究代表者

瀬野 徹三  東京大学, 地震研究所, 教授 (10216567)

研究分担者 大倉 敬宏  京都大学, 理学系研究科, 助教授 (40233077)
研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2005年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2004年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード低周波微動 / 後続波 / 蛇紋岩 / 脱水 / 地殻 / フィリピン海プレート / 沈み込み / 地震
研究概要

地震が海洋地殻内で起こり、震源から海洋地殻が浅くなる方向の観測点へ至る経路で海洋地殻と大陸下部地殻が接している場合、そのような経路を伝わってきた波がP、S波の後続波として観測される。九州中南部の地震の場合、このような後続波が期待できるのは主に四国・中国地方の観測点であり、その有無を調べることによって地震が海洋地殻と海洋マントルのどちらで起こったかが判断できる。後藤・本田(2001)の附表1で名前がCDで始まり、深さ30km以上、マグニチュード3.0以上の地震のうち、全国地震データ等利用系システムで九州・中国・四国地方の観測点におけるイベント波形が公開されている43個の地震を調べた。期間は1996年5月から1999年10月、地域は北緯30.479-32.492度、東経130.215-131.927度である。
さらに、後続波の有無が確認できた地震が地震面のどこに存在するかを詳しく知るためにDouble-Difference法による震源再決定を行った。期間1996年1月から2001年12月、北緯30-33度、東経130-133度、深さ25km以上、P、S波の読み取り値が合計8個以上の12113個の地震について、気象庁の読み取り値データを用いて再決定を行った。
43個の地震のうち、後続波の見られた地震は8個、見られなかった地震は25個、その他は後続波の有無が判断できなかった。震源再決定の結果、地震面は一面であり、後続波のある地震はその上部に、ない地震は下部に存在することがわかった。後藤・本田(2001)で決められたメカニズムによると、後続波のある地震のうち逆断層型でないものは6個ある。これらにより、九州中南部のスラブ内地震は海洋地殻内でも海洋マントル内でも起こっていると考えられる。この結果はSeno and Yamasaki(2003)の予想とは異なる。九州中南部にはこの予想が当てはまらないこと、あるいは実際には起こっている低周波微動が観測されていないことなどが考えられる。

報告書

(2件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2005

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Variation of downdip limit of the seismogenic zone near the Japanese islands: Implications for the serpentinization mechanism of the forearc mantle wedge2005

    • 著者名/発表者名
      Seno, T.
    • 雑誌名

      Earth Planet. Sci.Lett. 231

      ページ: 249-262

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] プレート間地震,スラブ内地震,上盤側プレート内地震の関係 宮城県付近の場合2005

    • 著者名/発表者名
      瀬野徹三
    • 雑誌名

      月刊地球 27

      ページ: 62-66

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Variation of downdip limit of the seismogenic zone near the Japanese islands : Implications for the serpentinization mechanism of the forearc mantle wedge2005

    • 著者名/発表者名
      Seno, T.
    • 雑誌名

      Earth Planet..Sci.Lett. 231

      ページ: 249-262

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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