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社会的意思決定の神経基盤の解明

研究課題

研究課題/領域番号 16659302
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 精神神経科学
研究機関京都大学

研究代表者

村井 俊哉  京都大学, 医学研究科, 助教授 (30335286)

研究分担者 福山 秀直  京都大学, 医学研究科, 教授 (90181297)
花川 隆  国立精神神経センター, 室長 (30359830)
研究期間 (年度) 2004 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2006年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2005年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2004年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード意思決定 / ギャンブル課題 / ゲーム理論 / 前頭葉 / 機能的核磁気共鳴画像 / 内側前頭前皮質 / 社会的意思決定 / 危険予期
研究概要

初年度に「社会的要因を含まない意思決定課題(ギャンブル課題)」の神経活動の解析(Fukui et al.,2005)、前年度に「社会的意思決定課題(ゲーム理論の分野でチキン・ゲームと呼ばれる一種の対戦型ゲーム課題)」の神経活動の解析を行った(Fukui et al.,2006)。最終年度である本年度は、これら2つの結果から得られた実験結果の総合的解釈を試みた。上側頭溝周辺皮質の賦活が社会的意思決定課題においてのみ認められたのに対して、両課題は社会的要因を含むか含まないかという点で異なるにもかかわらず、前部傍帯状皮質には共通して活動が認められた。さらに、社会的要因を含まない意思決定課題」、「社会的意思決定課題」のいずれにおいても、前部傍帯状皮質は、これらの課題を施行しでいる最中、特に「危険が目前に迫っている状況」と関連して強く活動した。これらの結果からは、上側頭溝周辺皮質と前部傍帯状皮質は、いずれも他者のこころのモニターにとって重要な領域であるが、両者の役割は異なっていることが推察され、後者すなわち前部傍帯状皮質は、本来は一般的な危険予期システムであったものが、複雑な社会状況を生きる人間において、社会的状況における危険予期システムへと精緻化したものではないかと考察した。これらの成果は複数の学会で一般演題・シンポジウム演題として報告し、また学術誌の総説としてその成果の一部を報告した(村井2006,村井2006)。

報告書

(3件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2006 2005 その他

すべて 雑誌論文 (5件)

  • [雑誌論文] The neural basis of social tactics : an fMRI study.2006

    • 著者名/発表者名
      Fukui H, et al.
    • 雑誌名

      Neuroimage 32

      ページ: 913-920

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 情動認知・社会行動の脳内機構とその障害2006

    • 著者名/発表者名
      村井俊哉
    • 雑誌名

      認知神経科学 8

      ページ: 56-60

    • NAID

      130004128871

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 神経精神疾患における社会的認知・意思決定2006

    • 著者名/発表者名
      村井俊哉
    • 雑誌名

      神経心理学 22

      ページ: 36-42

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Functional activity related to risk anticipation during performance of the Iowa Gambling Task2005

    • 著者名/発表者名
      Fukui H, et al.
    • 雑誌名

      Neuroimage 24

      ページ: 253-259

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書 2004 実績報告書
  • [雑誌論文] The neural basis of social tactics : an fMRJ study.

    • 著者名/発表者名
      Fukui H, et al.
    • 雑誌名

      Neuroimage (in press)

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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