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SIAH1の肝発癌における関与の解明と肝癌遺伝子治療の可能性に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 16659355
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 消化器外科学
研究機関京都大学

研究代表者

長谷川 傑  京都大学, 医学研究科, 助手 (10362500)

研究分担者 佐藤 誠二  京都大学, 医学研究科, 講師 (00303834)
猪飼 伊和夫  京都大学, 医学研究科, 講師 (60263084)
蔦原 康行  京都大学, 医学研究科, 助教授 (30196498)
研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2005年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2004年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワードSIAH1 / β-catenin / Apoptosis / tumor suppressor gene / LOH / mutation / methylation / haplo-insufficiency
研究概要

前年度の研究で肝細胞癌におけるSIAH1の発現低下の機序として肝細胞癌の臨床検体100例を用いたRT-PCRによるSIAH1の発現、LOH解析、メチレーション解析からhaploinnsufficiencyの可能性が示唆された。
次にin vitoroでのSIAH1の機能を解析した。hepatoma cell linesにおいてSIAH1の発現が低下しているHepG2,Huh7,SNU475を用いてCell viability assayを行うと、いずれもAd-SIAH1導入した細胞にviabilityの低下と細胞増殖抑制がおこった。次にflow cytometry、TUNEL assayを行うとAd-LacZと比べAd-SIAH1を導入したCell linesでsub-G1の増加、アポトーシス細胞の増加を認めた。次にSIAH1導入によるWntシグナル伝達系(Wnt系)に及ぼす影響を調べた。TCF4 assayではWnt系に異常の認めたHepG2とSNU475においてWnt系の亢進を認め、Ad-SIAH1を導入すると抑制された。β-カテニンのwestern blottingを行うとAd-SIAH1導入によりwild typeのβ-カテニンは分解されたがHepG2に認められるmutant typeのβ-カテニンは分解されなかった。そこで蛍光免疫染色でβ-カテニンの細胞内局在を検討したらHepG2で核に集積していたβ-カテニンがAd-SIAH1導入により核外に局在が変化した。よってHepatoma cell linesにおいてAd-SIAH1導入によるWnt系への影響はβ-カテニンの細胞内分解と局在変化によりWnt系を抑制している可能性がある。
今後SIAH1導入の効果をin vivoにおいても検討する予定である。

報告書

(2件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Overexpression of peptidyl-prolyl isomerase-like 1 is associated with the growth of colon cancer cells.2006

    • 著者名/発表者名
      Obama k et al.
    • 雑誌名

      Clin Cancer Res 12(1)

      ページ: 70-76

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Genome-wide analysis of gene expression in human intrahepatic cholangiocarcinoma.2005

    • 著者名/発表者名
      Obama k et al.
    • 雑誌名

      Hepatology 41(6)

      ページ: 1339-1348

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Up-regulation of PSF2, a member of the GINS multiprotein complex, in intrahepatic cholangiocarcinoma.2005

    • 著者名/発表者名
      Obama k et al.
    • 雑誌名

      Oncol Rep. 14(3)

      ページ: 701-706

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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