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石油汚染環境の高効率バイオレメディエーション技術の開発

研究課題

研究課題/領域番号 16710058
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 環境技術・環境材料
研究機関独立行政法人国立環境研究所

研究代表者

珠坪 一晃  独立行政法人国立環境研究所, 水土壌圏環境研究領域, 主任研究員 (80293257)

研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
2005年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2004年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
キーワード原油 / バイオレメディエーション / 石油分解細菌 / 微生物群集構造解析 / 多環芳香族炭化水素
研究概要

本研究では、昨年度、石油分解微生物群集内で多環芳香族炭化水素(PAHs)の分解に寄与している細菌群を同定するために、自然海水(10^6cells/ml程度の土着細菌を含む)を植種源(培地)とし、原油の芳香族画分あるいはPAHs(フェナンスレン等)のバイオスティミュレーション条件下(無機態の窒素、リンを添加)での分解実験を行い、分解微生物群集の菌叢構造を解析した。その結果、PAHsの分解に伴い、Cycloclasticus属細菌の優占化が確認された。
今年度は、PAHs分解菌のCycloclasticusの単離を行い、石油分解能や増殖特性の調査を調査を行って、分解群集内においてPAHs分解細菌の選択的ポピュレーション制御を行うための技術開発を行った。
フェナンスレンを炭素源とした希釈培養を行い、PAHs分解細菌を集積化させ、フェナンスレンを単一炭素源とする平板プレートよりコロニー単離を行うことで、数株のCycloclasticus属細菌の単離に成功した。単離したCycloclasticus属細菌の無機栄養塩要求性評価の結果、窒素、リンに加え、鉄を添加することで増殖が促進されることを明らかにした。また、単離したCycloclasticus属細菌の16S rRNA遺伝子配列を決定し、Cycloclasticusの特異的検出が可能な遺伝子プローブを開発した。
鉄添加の有無がCycloclasticusの増殖に及ぼす影響を評価するために、自然海水を培地に用いた原油芳香族画分のバイオスティミュレーション条件下(窒素、リンを添加、鉄は添加系と無添加系の2系列を設定)での分解実験を行った。その結果、窒素、リンに加え鉄の添加を行った系では、明らかにCycloclasticus属細菌の増殖が顕著であり、その結果PAHsの分解が促進されることが明らかになった。

報告書

(2件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2006 2005 2004

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] 石油汚染土壌におけるアルカン分解菌の同定2006

    • 著者名/発表者名
      輕部真起子
    • 雑誌名

      水環境学会誌 29・1

      ページ: 37-43

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 石油汚染のバイオレメディエーションにおける微生物群集構造解析2005

    • 著者名/発表者名
      珠坪一晃
    • 雑誌名

      水環境学会誌 28・8

      ページ: 466-469

    • NAID

      10016682389

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 石油分解菌を用いた汚染土壌浄化法の検討2004

    • 著者名/発表者名
      輕部 真起子, 下村 達夫, 宮 晶子, 谷口 紳, 珠坪 一晃
    • 雑誌名

      第38回日本水環境学会年会講演集

      ページ: 218-218

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Cloning and functional analysis of AlkB genes in Alcanivorax borkumensisSK22004

    • 著者名/発表者名
      Hara, A., Baik, S., Syutsubo, K., Misawa, N., Smits, T., van Beilen, J., Harayama, S.
    • 雑誌名

      Environmental Microbiology 6(3)

      ページ: 191-197

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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