| 研究課題/領域番号 |
16730433
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
特別支援教育
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| 研究機関 | 上越教育大学 |
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研究代表者 |
村中 智彦 上越教育大学, 障害児教育実践センター, 助手 (90293274)
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| 研究期間 (年度) |
2004 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2005年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2004年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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| キーワード | 知的障害児 / 一斉・小集団指導 / 指導方法 / 実践研究 / 物理的環境設定 / 係・役割活動 / やりとり / 課題遂行 / 一斉指導 / 小集団指導 / 課題遂行機会 / 課題遂行行動 |
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| 研究概要 |
16年度は、知的障害児の一斉・小集団指導において、対象児の主体的な課題遂行を高める指導手続きや条件について、物理的環境の整備と対象児の課題遂行機会の増加に焦点を当て検討を行った。その結果、対象児が理解し易く動き易い指導者や対象児の位置、机や椅子の配置、課題遂行の手がかり(教材)といった物理的環境の整備が、対象児の課題遂行行動を高め逸脱行動の生起を低減させること、係・役割活動を設定することで対象児の課題遂行機会が増加することが明らかになった。しかし、対象児同士がやりとり(相互交渉)を行う係・役割活動では、彼らの知的障害に伴うコミュニケーションスキルの微弱さから、課題が残された。そこで、17年度では、一斉・小集団指導における係・役割活動の設定において、対象児同士のやりとり行動を高める指導手続きや条件を明らかにすることを目的とした。研究代表者と知的障害養護学校教諭が協同し、実際の授業改善を通じた実践研究を行った。期間は平成17年4月末から18年2月末であった。その間、研究代表者は定期的に授業観察を行い、授業改善のプロセスに積極的に関与し、実践の分析と改善に向けた提案を行った。学校教諭は授業計画の立案、実践を担当した。対象学級及び児童は、小学部4学年に在籍する男児4名、女児1名で、知的障害や自閉症の診断を受けていた。対象授業は、教育課程上「日常生活の指導」に位置づけられ年間を通して実施される「朝の会」で、指導者は担任教諭2名であった。定点観察の手法を用い、指導場面を1週間毎にビデオ録画し(計37セッション)分析対象とした。それをもとに、指導者が実際に行った手だてと児童の課題遂行行動の生起・非生起を記録した。その結果、係・役割活動において、児童同士がやりとり行動を高める指導手続きとして、児童が理解しやすく動線に配慮した物理的環境の整備を行った上で授業の大きな流れをつくること、児童個々のやりとり行動が確実に生起するようになったら、指導者の起点(着席位置)を児童から遠ざけ、指導者が言語・動作教示を遅延すること、視覚的な教材や物(絵や文字カード、指し棒など)の活用が効果的であることが示唆された。
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