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青年期の聴覚障害児者のアイデンティティ形成過程に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 16730435
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 特別支援教育
研究機関愛知教育大学

研究代表者

岩田 吉生  愛知教育大学, 教育学部, 講師 (20314065)

研究期間 (年度) 2004 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2006年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2005年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2004年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード聴覚障害 / アイデンティティ / 教育環境 / 言語環境
研究概要

本研究では、高校生から社会人までの聴覚障害青年に対して個別面接調査を実施し、幼少期から現在までのライフヒストリーが語られる中から、教育歴(普通学校またはろう学校)、言語環境(音声言語または手話言語)等を要因としたろう者および難聴者のアイデンティティ形成の実態を調査し、その形成過程に関する検討を行った。第一の目的は、青年期の聴覚障害児者の心理の変遷について、横断的な研究を行うことである。また、第二の目的は、数例の事例を挙げ、心理変容の縦断的な研究を行うことである。
平成18年度においては、平成17年度に引き続き、聴覚障害のある高校生・大学生・社会人における各青年期のアイデンティティ形成に関して、各個人の変遷過程と現状について面接調査を実施した。坂田(1990)、杉田(2000)の研究を参考にしながら、聴覚障害青年に対して、幼少期から現在までのライフヒストリーについて自由に語ってもらった。聴覚障害のある高校生40名、一般大学に在籍する聴覚障害学生20名、社会人の聴覚障害学生20名における面接を終え、現在は調査によって得られたデータを質問項目ごとにまとめ、教育環境、言語環境等の要因によって分析し、聴覚障害に関するアイデンティティ形成との関連について検討した。研究成果に関しては、学会誌への論文投稿を予定している。
本研究の課題としては、高校生・大学生の横断的研究に関する調査を行うことができたが、社会人は年齢の幅があり、十分な調査を行えなかった。また、聴覚障害青年個人のアイデンティティ形成過程に関する縦断的研究に関しては3年間という期間では十分なデータ収集を行うことができなかった。これらの課題を検討するために、今後も継続して研究していきたいと考えている。

報告書

(3件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2006 2005 2004

すべて 雑誌論文 (4件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 地域の学校で学ぶ難聴児の教育と心理支援2006

    • 著者名/発表者名
      岩田 吉生
    • 雑誌名

      季刊『発達』(出版;ミネルヴァ書房) 106

      ページ: 64-68

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 両親ろうの聴覚障害学生のろうアイデンティティ形成に関する考察-教育環境および言語環境との関連-2005

    • 著者名/発表者名
      岩田 吉生
    • 雑誌名

      第43回 日本特殊教育学会発表論文集 43

      ページ: 564-564

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 聴覚障害のある20代前半の社会人のアイデンティティ形成に関する考察-教育環境および言語環境との関連-2004

    • 著者名/発表者名
      岩田 吉生
    • 雑誌名

      日本特殊教育学会第42回大会発表論文集

      ページ: 375-375

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 聴者と聴覚障害者の認識の相互比較に関する研究(2)-聴者に対する聴覚障害者の意識の調査-2004

    • 著者名/発表者名
      岩田 吉生
    • 雑誌名

      日本教育心理学会第46回総会発表論文集

      ページ: 330-330

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [図書] 手話の心理学入門(岩田担当・第4章「手話とアイデンティティ」)(長南浩人編著)2005

    • 著者名/発表者名
      岩田 吉生
    • 総ページ数
      207
    • 出版者
      東峰書房
    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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