| 研究課題/領域番号 |
16740275
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
気象・海洋物理・陸水学
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| 研究機関 | 独立行政法人海洋研究開発機構 |
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研究代表者 |
須藤 健悟 独立行政法人海洋研究開発機構, 地球環境フロンティア研究センター, ポストドクトラル研究員 (40371744)
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| 研究期間 (年度) |
2004 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2005年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2004年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
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| キーワード | 地球惑星科学 / 大気化学 / エアロゾル / 気候・環境変動 / 対流圏オゾン / 化学気候モデル / 化学輸送モデル / 気候変動・大気環境変動 / 化学結合-気候モデル |
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| 研究概要 |
これまでの作業によりエアロゾルシミュレーションが導入された化学気候モデル(CHASER)の開発が行われた。本年度はまずこのモデルにより現在に対する気候値(標準)実験を行い、特にオゾン(O_3)・OH・H_2O_2・アンモニア(HN_3)などの大気化学場との結びつきが強い硫酸塩エアロゾルについて欧州やアジア域の観測ネットワーク(EMEP等)や航空機観測(NASA-GTE)の各種データを用いて詳細な評価を行った。その結果本モデルは上部対流圏において硫酸塩濃度を10-50%過大評価する傾向にあるが、対流圏下層・地表付近の濃度については定量的にもよく観測を再現していることが確認された。その他のエアロゾル種(土壌ダスト、炭素性エアロゾル)のシミュレーション結果についてもエアロゾル観測ネットワーク(NASA-AERONET)と比較し評価を行った。また、このモデルを用いIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の第4次報告書に向けたモデル間相互比較プロジェクトに参加し、対流圏オゾン変動による放射強制力の計算結果を当プロジェクトに提供し詳細な議論を行った(Gauss et al., 2006)。さらに本エアロゾル・化学気候モデルを用い産業革命以前から現在までの対流圏オゾンとエアロゾルの各変動が及ぼす放射強制力(エアロゾルば直接効果のみ)の計算を行った。本計算では対流圏オゾン増加による放射強制力として全球平均で0.48W・m^<-2>(長波:0.4、短波:0.08W・m^<-2>)の値が得られ、エアロゾルの放射強制力としては黒色(無機)炭素+0.40W・m^<-2>、有機炭素-0.24W・m^<-2>、硫酸塩-0.28W・m^<-2>となり、黒色炭素による大気加熱の効果は有機炭素や硫酸塩による冷却効果により全て打ち消されることが分かった。今後はエアロゾルの雲・降水を介した間接効果の見積もりが検討課題である。
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