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金属坦特酸化物の触媒作用に及ぼす弾性表面波の格子変位効果

研究課題

研究課題/領域番号 16750010
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 物理化学
研究機関長岡技術科学大学

研究代表者

西山 洋  長岡技術科学大学, 分析計測センター, 助手 (50303186)

研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
2005年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2004年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
キーワードIRAS / 弾性表面波 / 格子変位 / 吸着状態 / 金属酸化物薄膜 / 光電子放出顕微鏡 / レーザードップラー法
研究概要

弾性表面波(SAW)によって金属薄膜表面に生じる格子変位が、吸着種に及ぼす効果を明らかにすることを目的として、単純な分子構造のため振動スペクトルの解析が容易であるCOをプローブ分子として用い、SAW伝搬路上に接合したCu薄膜表面に吸着したCOのSAWによる吸着状態変化をIRAS方を用いて測定を行った。573Kでアニーリング処理のみを行ったCu表面ではCO吸着によって2070cm^<-1>に鋭い1本のピークが生じたのに対し、スパッタリング処理を行ったCu表面では、2100cm^<-1>付近に3本の目立ったピークを有する幅の広いスペクトルが生じた。解析ソフトウエアを用いてピーク分離を行ったところ、このスペクトルは4本のピークから成り立っており、それぞれのピーク位置は2072cm^<-1>,2086cm^<-1>,2095cm^<-1>および2104cm^<-1>であった。これまでに報告されているCu単結晶表面に吸着したCOのIRASピーク位置を用いてスペクトルの帰属を行ったところ、アニール表面に生じた2070cm^<-1>のピークはCu(111)面に吸着したCOの振動伸縮ピークであることが明らかとなり、一方、スパッタリング表面では2072cm^<-1>のピークはCu(111)に、2086cm^<-1>のピークはCu(100)に、2095cm^<-1>のピークはCu(110)および2104cm^<-1>のピークは高指数面およびステップサイトに吸着したCOのピークであることが明らかになった。アニール処理を行ったCu表面へSAWを伝搬させるとピーク位置に変化はないがピーク強度が減少した。SAWの伝搬を停止すると、減少したピーク強度は増加しSAW印加前のピーク強度と同等となった。スパッタリング処理を行ったCu表面では、SAW伝搬によってCu(111)面などの低指数面に吸着したCOのピーク強度が減少し、逆に高指数面およびステップサイトに吸着したCOのピーク強度が増加し、SAWの伝搬を停止すると、ピーク強度の変化はSAW印加前のレベルに戻った。以上のことから、吸着種に及ぼすSAWの効果は、原子レベルで異なる表面構造の違いを反映することを明らかにし、格子変位効果は、外部からの信号によって、触媒活性と選択性を制御できる有用な手法であることを見出した。

報告書

(2件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2005 2004

すべて 雑誌論文 (2件)

  • [雑誌論文] IRAS study of surface acoustic wave effects on CO adsorbed on Cu surfaces2005

    • 著者名/発表者名
      H.Nishiyama, Y.Inoue
    • 雑誌名

      Surface Science 594

      ページ: 156-162

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Effects of thickness extension mode resonance Oscillation of acoustic waves on catalytic and surface properties. 5. Effects of ferroelectric crystal thickness on the catalytic behavior of Ag for ethanol decomposition2004

    • 著者名/発表者名
      Y.Yukawa, N.Saito, H.Nishiyama, Y.Inoue
    • 雑誌名

      Journal of Physical Chemistry B 108

      ページ: 20199-20199

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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