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イオン交換と吸着濃縮法を用いた電気化学的超高感度リン酸定量法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 16750061
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 分析化学
研究機関大阪教育大学

研究代表者

久保埜 公二  大阪教育大学, 教育学部, 助教授 (00269531)

研究期間 (年度) 2004 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,800千円 (直接経費: 3,800千円)
2006年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2005年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2004年度: 2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
キーワードリン酸イオン / イオン交換 / 吸着濃縮ボルタンメトリー
研究概要

本研究は、従来法であるモリブデンブルー(MoBL)法の溶液に過剰量共存するモリブデン酸イオンを、イオン交換樹脂により除去し、生成物であるMoBLを分離・分解した後、モリブデンの濃度測定することで、間接的にリン酸イオンの定量を行うものである。
本年度は、16年度に選定した樹脂の他に、これを化学修飾した樹脂を用いて、より低濃度のMoBL溶液を用いて分離・分解を行うための最適条件と、遊離後のモリブデンイオンを定量する吸着濃縮ボルタンメトリー法(ACSV法)における最適条件について検討を行った。さらに、ACSV用の配位子開発も併せて行った。ここで、モリブデンのACSV測定は吸着濃縮用配位子としてマンデル酸、増感剤として塩素酸ナトリウムをそれぞれ用い、pH2.0、吸着電位-0.1V vs. Ag/AgClで行った。なお、良好な検出ピークが得られなかった配位子(H_2ClbpiとHCl_2bpipe)については、モリブデン等の金属イオンとの錯体合成を試み、構造解析等を行うことで、配位子の錯形成能を調べ、イオン交換樹脂への応用を検討したところ、銅(II)と安定な錯体を形成することが分かった。
リンイオン濃度0〜200nMに調整したMoBL溶液から、昨年度の方法によってMoBLを分離・分解した後、上記最適条件で定量実験を行った。なお、今年度は昨年度の検出限界値(約20nM)を改善するために、樹脂並びにその洗浄方法ついて重点的に検討を行った。その結果、この結果、モリブデンブルー生成に使用するモリブデン酸と樹脂量を少なくし、さらに溶液通過後の樹脂を塩酸で洗浄することで、ACSV法におけるモリブデンの空試験値は約3nmolにまで下がり、これによって検出限界は1.8nMまで大幅に改善された。以上のことから、本手法によって低濃度のリン酸イオンの定量が可能であることが示された。さらに、本手法をよりクリーンな条件で、モリブデンブルーの分離、並びに分解反応を効率よく行うためのフロー系システムの構築について検討を行った。その結果、現在使用しているカラムをキャピラリーカラムに換え、より高圧力のポンプを用いれば、さらに検出限界値は改善されることが分かった。

報告書

(3件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006 2005 2004

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Bis[2,4-dichloro-6-(piperidin-1-ylmethyl)phenolato-k^2 N : O]copper(II)2006

    • 著者名/発表者名
      Koji Kubono, Syunichi Oshima, Naoki Hirayama, Kunihiko Yokoi
    • 雑誌名

      Acta Crystallographica E62

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 2,4-Dichloro-6-(piperidin-1-ylmethyl)phenol2005

    • 著者名/発表者名
      Koji Kubono, Syunichi Oshima, Naoki Hirayama, Kunihiko Yokoi
    • 雑誌名

      Acta Crystallographica E61

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] N, N'-Bis(5-chlorosalicylidene) ethane-1,2-diamine2004

    • 著者名/発表者名
      Koji Kubono, Kazumasa Kushida, Kunihiko Yokoi
    • 雑誌名

      Acta Crystallographica E60

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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