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超長期時間スケール地球シミュレータ構築に関する基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 16760116
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 流体工学
研究機関東北大学

研究代表者

若嶋 振一郎  東北大学, 大学院・工学研究科, 助手 (90333864)

研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
2005年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2004年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワード数値気候モデリング / 地球温暖化 / 大気大循環モデル / 海洋大循環モデル / 数値流体力学
研究概要

温室効果ガスの人為的排出に伴う地球温暖化などの地球規模の気候変動予測を行うにあたり、地表面近傍の生態圏(植物や海洋微生物等)と地球気候システム(大気・海洋・陸面・太陽活動など)の相互作用を考慮できるような高効率専用数値プラットフォームを確立する必要がある。本研究では、昨年度に引き続き、数1000年〜10000年オーダーの数値積分に耐えうる熱・水・物質・運動量循環を中心とした長期気候変動専用プラットフォームの開発を行い、様々な生態圏数値モデルの土台としてロバストで精度の良い新しい全球結合気候数値モデルの開発を目的とした。
本年度では、現状のさまざまな生態圏モデル(陸面や海洋に含まれる)をモジュールとして自由にプラグインできるようにするには、別途、生態圏モデルとのインターフェース部分(結合部分)の開発が必要であったため、この部分を中心に新たに開発して、陸上生態圏の数値モデルとしてUKMO(英国)のCoxらのTRIFFIDモデルを組み込み、5種類の生態圏(広葉樹、針葉樹、C3植物、C4植物、 Shrub)と4つの非生態圏(裸地、都市、陸水、陸氷)の面積を計算格子における割合で評価可能とした。前者の生態圏においては相互に成長・競争・枯死・分解(土壌バクテリアによる)と、それに伴うCO2フラックス、アルベド・粗度の変化等をモデル化し計算している。また、海洋生態圏の数値モデルとしてNakataらの植物プランクトンや動物プランクトンなどを考慮できる数値モデルを組み込んだ。
実際にこの数値モデルを利用して数値計算を行った結果、本数値シミュレータにより大気中の二酸化炭素の3次元濃度分布などのシミュレータが可能となった。ただし、定性的・定量的には実際の観測値と比較を行って、さらなる現状再現性能の向上を図る必要がある。

報告書

(2件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2005 2004

すべて 雑誌論文 (5件)

  • [雑誌論文] 地球生態圏の超長期数値シミュレータの開発に関する研究2005

    • 著者名/発表者名
      若嶋振一郎
    • 雑誌名

      第42回日本伝熱シンポジウム講演論文集 Vol.II

      ページ: 177-178

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 地球気候システムおよび生態圏の超長期数値シミュレーション専用モデルの開発2005

    • 著者名/発表者名
      若嶋振一郎
    • 雑誌名

      平成17年度日本太陽エネルギー学会講演論文集 1(CD-ROM)

    • NAID

      10018279075

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 地球共生システムの数値シミュレーションに関する研究2004

    • 著者名/発表者名
      若嶋振一郎
    • 雑誌名

      第40回日本伝熱シンポジウム講演論文集 Vol.III

      ページ: 605-606

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 地球気候システムの長期数値シミュレーションに関する研究2004

    • 著者名/発表者名
      若嶋振一郎
    • 雑誌名

      平成16年度日本太陽エネルギー学会講演論文集 1

      ページ: 65-68

    • NAID

      10013784226

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 生態圏を考慮した地球気候システムの長期数値シミュレーション2004

    • 著者名/発表者名
      若嶋振一郎
    • 雑誌名

      第17回計算力学講演会講演論文集 No.04-40

      ページ: 643-645

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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