| 研究概要 |
都市鉄道整備の事業評価を行う際には,旅行時間の短縮効果,車内混雑率の緩和効果を評価していた一方,予定した時刻に目的地に到着できるという所要時間の信頼性については定量的評価が殆どなされていなかった.
そこで本研究では,鉄道の所要時間の信頼性を,事故等に伴う列車遅延による旅客の時間損失で評価した.鉄道旅客の損失時間については,データ制約もあり,これまで全く定量的な検証が為されていなかったが,『鉄道運転事故等届出書(平成14年度版)』をデータ化し,事故の発生現象(一日あたりの事故発生件数,発生時間,事故原因,事故発生路線など)の確率分布を特定化した.
また事故が発生して乗車した列車が運行停止した際,旅客がどのような行動を取るのか(運転再開を待つ,代替路線で移動する,移動することをあきらめる)を,選好意識調査(SP調査)の結果を用いて分析し,選択行動モデルを推定した.
先に特定化した事故現象に関する確率分布と,事故発生時の乗客の選択行動モデルを適用してモンテカルロ・シミュレーションを行い,鉄道旅客の損失時間の年間推計値とその確率分布を同定した.
またアンケートでは,個々の被験者に,現在の年間損失時間を提示し,その減少分に対する金銭的な支払い意志額を別途調査した.この調査データを用いて,到着時間の信頼性向上に対する支払い時間の確率分布を求めた.
ケーススタディとしてエイトライナーを取り上げ,この路線が整備された際に首都圏でどれだけ乗客の年間損失時間が減少するのかを算定し,さらに損失時間減少分の便益を求めた.
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