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イオンビームによるナノ空間制御高分子電解質膜の合成と燃料電池膜への応用

研究課題

研究課題/領域番号 16760700
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 エネルギー学
研究機関独立行政法人日本原子力研究開発機構

研究代表者

八巻 徹也  独立行政法人日本原子力研究開発機構, 量子ビーム応用研究部門, 研究職 (10354937)

研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
2005年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2004年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
キーワード燃料電池 / 高分子電解質膜 / プロトン伝導性 / 高速イオンビーム照射 / 潜在飛跡 / イオン穿孔膜 / 放射線グラフト法 / ナノ構造・空間 / 高速重イオン照射
研究概要

今年度は、イオンビーム潜在飛跡の化学エッチングによる穿孔形成、導電性基の導入・結合に関して、前年度までに開発、最適化した手法を利用することで、固体高分子型燃料電池(PEFC)用の「ナノ空間制御高分子電解質膜」を作製した。
(1)PEFC膜性能の評価と作製条件の最適化:ポリフッ化ビニリデン(PVDF)膜に3.5MeV/nの^<129>Xeイオンをフルエンス3.0×10^9ions/cm^2で照射した後、濃度9mol/Lの水酸化カリウム水溶液に浸漬し、80℃で所定時間エッチングすることで孔径を100nmに制御したイオン穿孔膜を得た。このイオン穿孔膜にγ線を前照射し、スチレン溶液を孔内に充填後、50分以内という極めて短い時間でグラフト重合を行った。グラフト後のスルホン化によって得られた電解質膜は、最高3.5mmol/gに達する非常に高いイオン交換容量を示した。
次に、電極で挟み込んだ膜厚方向と、電極が重ならないように膜の表と裏に配置した面内方向のプロトン伝導率を比較したところ、イオン交換容量が1.6mmol/gの電解質膜において、前者は0.03〜0.04S/cmであったのに対し後者は測定限界以下であった。このような異方伝導性が確認できたことから、一次元的なナノスケール伝導経路を持つ電解質膜を作製可能であることがわかった。さらに、実際のPEFCで重要となる膨潤特性、燃料阻止性を評価した結果、両者とも実用化に向けた要求性能を満たしていることが明らかとなり、本電解質膜の高い応用性が示された。
(2)総括:(1)の結果を検討することにより、孔径を100〜300nmに制御し孔密度を10^9/cm^2以下に抑えた上で、導電性基の充填密度をできる限り高めることが電解質膜性能の向上には不可欠であることがわかった。

報告書

(2件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (14件)

すべて 2006 2005 2004 その他

すべて 雑誌論文 (11件) 図書 (1件) 産業財産権 (2件)

  • [雑誌論文] Preparation of Highly Stable Ion Exchange Membranes by Radiation-Induced Graft Copolymerization of Styrene and Bis(vinyl phenyl)ethane into Crosslinked Polytetrafluoroethylene Films2006

    • 著者名/発表者名
      T.Yamaki et al.
    • 雑誌名

      Journal of Fuel Science and Technology (印刷中)

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 架橋ポリテトラフルオロエチレンを基材とした電解質膜のプロトン伝導特性2006

    • 著者名/発表者名
      八巻徹也, 浅野雅春, 吉田 勝ら
    • 雑誌名

      高分子加工 55・4

      ページ: 15-22

    • NAID

      40007271822

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 燃料電池用高分子電解質膜の開発-エネルギー・環境問題の解決に貢献する放射線プロセス技術-2006

    • 著者名/発表者名
      八巻徹也, 浅野雅春, 吉田 勝
    • 雑誌名

      ISOTOPE NEWS 3

      ページ: 2-7

    • NAID

      10017294247

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Polymer Electrolyte Fuel-Cell Membranes Prepared by Ion Track Technology2005

    • 著者名/発表者名
      T.Yamaki et al.
    • 雑誌名

      GSI Scientific Report 2004

      ページ: 260-260

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Effect of γ-irradiation on Latent Tracks of Polyethylene Terephthalate (PET) Film2005

    • 著者名/発表者名
      A.Hiroki, T.Yamaki et al.
    • 雑誌名

      Chemical Physics Letters 406

      ページ: 188-191

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 放射線照射プロセスを利用したフッ素系電解質膜の性能強化2005

    • 著者名/発表者名
      八巻徹也, 浅野雅春, 吉田 勝
    • 雑誌名

      ECO INDUSTRY 10・6

      ページ: 5-11

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 低湿度環境でも安定作動が可能なフッ素系高分子電解質膜-放射線照射を利用してPEFC向けに開発-2005

    • 著者名/発表者名
      八巻徹也, 浅野雅春, 吉田勝
    • 雑誌名

      工業材料 53・1

      ページ: 63-67

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 放射線による架橋フッ素系高プロトン伝導性高分子膜の開発2005

    • 著者名/発表者名
      八巻徹也, 吉田勝
    • 雑誌名

      燃料電池 4・3

      ページ: 73-78

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Preparation of proton exchange membranes based on crosslinked Polytetrafluoroethylene for fuel cell applications2004

    • 著者名/発表者名
      T.Yamaki et al.
    • 雑誌名

      Polymer 45

      ページ: 6569-6573

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Study of track-etched pores in γ-irradiated PET films2004

    • 著者名/発表者名
      A.Hiroki, T.Yamaki et al.
    • 雑誌名

      JAERI-Review(TIARA Annual Report) 2004-025

      ページ: 136-138

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 燃料電池膜を放射線でつくる2004

    • 著者名/発表者名
      浅野雅春, 八巻徹也, 吉田勝
    • 雑誌名

      放射線と産業 101

      ページ: 75-82

    • NAID

      40006211940

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [図書] フッ素系材料の応用技術2006

    • 著者名/発表者名
      八巻徹也, 浅野雅春, 吉田 勝
    • 総ページ数
      6
    • 出版者
      株式会社シーエムシー出版(印刷中)
    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [産業財産権] 機能性ポリアミド穿孔膜およびその製造方法2005

    • 発明者名
      吉田 勝, 八巻 徹也ら
    • 権利者名
      日本原子力研究開発機構他
    • 産業財産権番号
      2005-136457
    • 出願年月日
      2005-05-09
    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [産業財産権] ナノ空間制御高分子イオン交換膜の製造方法

    • 発明者名
      吉田勝, 八巻徹也ら
    • 権利者名
      日本原子力研究所
    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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