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RNA干渉法による骨肉腫肺転移の阻止

研究課題

研究課題/領域番号 16790202
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 人体病理学
研究機関東京大学

研究代表者

鹿島 健司  東京大学, 医学部附属病院, 助手 (70292729)

研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2005年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2004年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード骨肉腫 / 肺転移 / RNAi / Gene Chip / S100A4
研究概要

GeneChip (Mouse Genome 430 2.0,Affymetrix社)を用いて再検討を行ったところ、同様の結果であった。そこで、LM8細胞で発現の亢進が認められる遺伝子を検討した所、Dunn細胞と比較してS100A4遺伝子の10倍以上発現の亢進が認められた。Real-Time PCR法による検討においても8倍程度の発現亢進が確認された。
S100A4はカルシウム結合蛋白であり、細胞運動能を亢進し、メラノーマや腺癌において転移や浸潤に関連すると考えられている。そこで、特異的なRNA干渉を生じるヘアピン構造を含む2本鎖RNAを発現し、ネオマイシン耐性遺伝子発現カセットを含み、さらにトランスポゾン及びインスレーター配列により安定発現を可能にしたプラスミドベクターを作製した。本ベクターをトランスポゼース発現ベクターと共にLM8細胞に導入したところ、S100a4の発現が98%低下したクローン2株を得た。この細胞及びコントロール細胞を用いて、in vitroでの運動能や増殖能を検討したところ、予想通りS100a4の機能阻害により細胞運動能が著明に抑制された.さらにマウス接種による腫瘍形成能・転移能に関して、タンパク発現を含めた検討を行った.
また、東京大学附属病院病理部で診断され、同一症例から生検検体・化学療法後切除検体・転移巣切除検体が得られる骨肉腫症例を抽出し、組織マイクロアレイを作製した.これにより、タンパク発現及び化学療法効果や肺転移能の比較を、それぞれの治療段階において一度に検討する事が可能となった。これらの標本に対して、抗S100A4抗体により免疫染色を施行し、ヒト骨肉腫腫瘍組織におけるS100A4の発現を検討したところ、ほぼすべての腫瘍細胞でS100A4は陽性であった.
前半の結果は平成17年第94回病理学会総会にて発表し、その後の結果をまとめて現在論文投稿準備中である.

報告書

(2件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2005

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] 骨肉腫肺転移におけるS100a4の機能解析2005

    • 著者名/発表者名
      鹿島健司, 島津和弘, 西山尚志, 島崎雅司, 喜井勲, 深山正久, 工藤明
    • 雑誌名

      日本病理学会会誌 94巻1号

      ページ: 278-278

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 骨肉腫におけるペリオスチンの発現および機能解析2005

    • 著者名/発表者名
      鹿島健司, 島津和弘, 西山尚志, 島崎雅司, 喜井勲, 深山正久, 工藤明
    • 雑誌名

      日本癌学会64回総会記事

      ページ: 437-437

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] ヒト癌組織におけるペリオスチン発現の検討2005

    • 著者名/発表者名
      菊地良直, 島津和弘, 鹿島健司, 島崎雅司, 喜井勲, 柴原純二, 仁木利郎, 深山正久, 工藤明
    • 雑誌名

      日本癌学会64回総会記事

      ページ: 380-380

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Expression of Periostin in human normal tissue and fibrous dysplasia2005

    • 著者名/発表者名
      T.Kashima, K.Shimazu, T.Nishiyama, M.Shimazaki, I.Kii, M.Fukayama, A.E.Grigoriadis, A.Kudo
    • 雑誌名

      Journal of Bone and Mineral Research Vol.20 Suppl.1

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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