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樹状細胞の分化過程におけるTLR遺伝子発現機序の解明

研究課題

研究課題/領域番号 16791118
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 形態系基礎歯科学
研究機関神奈川歯科大学

研究代表者

槻木 恵一  神奈川歯科大学, 歯学部, 教授 (00298233)

研究期間 (年度) 2004 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2006年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2005年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2004年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード歯髄 / Toll-like receptor / 象牙質 / 樹状細胞 / 自然免疫 / TLR
研究概要

免疫不全マウスへの歯牙移植による第3象牙質誘導機序とToll-like receptorとの関連の解明
免疫不全マウスとしてヌードマウスおよびスキッドマウスを用いて、ラット歯牙を移植し、この移植歯牙にLPSを局所投与し、歯髄に刺激をあたえ象牙質形成が促進されるかを確認後、Toll-like receptor抗体で抑制されるか検討した。この実験により象牙質形成とTollとの関連を明らかにする。
ラットは8週齢オス臼歯を抜歯し、その歯冠を免疫不全マウスとしてヌードマウスおよびスキッドマウス背部皮下に移植した。その後、7、14、21、28日にそれぞれ屠殺し、歯牙を4%パラホルムアルデヒドで固定後EDTAにて脱灰し病理組織学的に歯牙の生着を検討した。その後、LPS投与実験および抗Toll-like receptor2抗体を投与し象牙質形成に影響を与えているか検討した。
歯牙の生着はヌードマウスおよびスキッドマウスいずれも可能であったが、スキッドマウスは歯牙が皮膚から突出し感染による失敗例が認められた。さらに、歯牙の生着は28日までその正常構造を保っていた。LPS投与では低濃度で象牙質形成が促進された。しかし、抗Toll-like receptor2抗体を投与しても象牙質形成を完全に抑制できなかった。
申請者は、象牙芽細胞のToll-like receptorの発現を確認しており、このToll-like receptorを介した象牙質形成機序を検討した。今回の実験では、明らかな相関を認めなかったが、LPSの作用は象牙細管を通じておらず歯髄側からであり生理的条件を考慮し実験を継続する予定である。

報告書

(3件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2007 2006 2005

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] SM contribute to increases in plasma BDNF levels2007

    • 著者名/発表者名
      Tsukinoki K et al.
    • 雑誌名

      J Dent Res 86

      ページ: 260-264

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Immobilization stress induces BDNF in rat SMG2006

    • 著者名/発表者名
      Tsukinoki K et al.
    • 雑誌名

      J Dent Res 85

      ページ: 844-848

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Hepatocyte growth factor expression correlates with cyclooxygenase-2 pathway in human salivary gland tumors.2006

    • 著者名/発表者名
      Aoki T, Tsukinoki K et al.
    • 雑誌名

      Oral Oncol 42

      ページ: 51-56

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Expression and localization of chromogranin A gene and protein in human submandibular gland.2005

    • 著者名/発表者名
      Saruta J, Tsukinoki K et al.
    • 雑誌名

      Cell Tissue Organs 180

      ページ: 237-244

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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