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疼痛制御に関わるノルエピネフリントランスポーター発現調節機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 16791125
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 機能系基礎歯科学
研究機関岡山大学

研究代表者

十川 千春  岡山大学, 大学院医歯薬学総合研究科, 助手 (10253022)

研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2005年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2004年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワードトランスポーター / ノルエプネフリン / 疼痛 / ノルエピネフリン
研究概要

本研究は下行性抑制性ノルエピネフリン(NE)神経系におけるノルエピネフリントランスポーター(NET)機能発現調節機構の解明と、その疼痛制御への関与から導かれる新たな治療法の開発基盤を得ることを最終目標とし進めている。昨年度の結果より、C末端領域をコードするエキソン(E)15とE16の選択的スプライシングにより生じる2種のヒトNETアイソフォームの機能発現にはE14が重要な役割を担っているということが示された。本年度はさらにヒトNETアイソフォーム発現局在の検討と相互作用について解析を行った。細胞極性を有すMDCK細胞へ両アイソフォームcDNAをそれぞれ形質導入し、ヒトNET安定発現細胞系を樹立した。これらの細胞に対して抗ヒトNET1/2抗体を用いて免疫染色を行ったところ、NETの細胞局在に差が認められ、NET2は細胞膜への発現がNET1に比べ少ないことがわかった。またNE取り込みのVmax値もNET2は小さかった。
それぞれのC末端領域にはいくつか特徴的なアミノ酸配列がみられるので、それらの配列をアラニンに置換したミュータントを作製し、COS-7細胞を用いて一過性に形質導入して機能解析を行った。NET1,2に共通するE14にはER expoft motifが存在し、いずれのアイソフォームもミュータントでは細胞膜への移行および基質輸送活性が著しく低下していた。またNET1のE15領域にあるPDZ binding motifについて解析したところ、このmotifはNET1の細胞膜への移行にはそれほど影響を及ぼさないが、基質輸送活性機能発現のために重要であることがわかった。さらにNET2 E16領域内に存在するER retention motifはE14のER export motifと相互作用している可能性を示唆する知見を得た。

報告書

(2件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006 2005

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Carboxy terminal region regulates the expression of human norepinephrine transporter splicing variants.2006

    • 著者名/発表者名
      Chiharu Sogawa, Norio Sogawa, Kei Kumagai et al.
    • 雑誌名

      Journal of Pharmacological Sciences 100・S1

      ページ: 140-140

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Regulated expression and function of the somatodendritic catecholamine neurotransimitter transporters.2005

    • 著者名/発表者名
      Shigeo Kitayama, Chiharu Sogawa
    • 雑誌名

      Journal of Pharmacological Sciences 99

      ページ: 121-127

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Carboxy terminal region regulates the expression of human norepihephrine transporter splicing variants2005

    • 著者名/発表者名
      Chiharu Sogawa, Norio Sogawa, Kei Kumagai et al.
    • 雑誌名

      Journal of Pharmacological Sciences 97・S1

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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