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炎症性サイトカインIL-6の骨吸収および歯根吸収メカニズムの解析

研究課題

研究課題/領域番号 16791155
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 保存治療系歯学
研究機関大阪大学

研究代表者

伊藤 祥作  大阪大学, 大学院・歯学研究科, 助手 (90360495)

研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2005年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2004年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワードIL-6 / gp130 / STAT3 / in vivo / 骨形態計測 / 骨芽細胞 / 分化 / シグナル / gp130-STAT3シグナル伝達経路 / gp130-SHP2-ERKシグナル伝達経路 / 破骨細胞 / 共培養
研究概要

昨年度までの研究成果により、IL-6の刺激による破骨細胞の分化はgp130-STAT3の経路が担っており,一方でgp130-SHP2-ERKの経路は破骨細胞の分化を抑制性に制御していることを明らかにした。本年度は,骨芽細胞の分化におけるgp130のシグナルの働きについての解析を行った。その結果,破骨細胞の分化と同様にIL-6刺激により誘導される骨芽細胞の分化はgp130-STAT3の経路により制御されており,gp130-SHP2-ERKの経路は抑制性に制御していることが明らかになった。これまで,gp130シグナルのin vitroの解析を中心に行ってきたが,次にin vivoにおける働きについて解析を行った。Gp130-SHP2-ERKを特異的に遮断したノックインマウスは,骨形成速度の亢進による骨量の増加といった表現形を示した。この結果は,in vitroの解析結果と一致していた。一方,gp130-STAT3ノックインマウスは胎生期致死であり成体における骨動態の解析を行うことができなかった。そこで,これまでの解析結果からgp130のシグナルは骨芽細胞において重要な働きを持っていることを突き止めていたので,骨芽細胞特異的にSTAT3を欠損させるCre-loxPシステムを採用し成体におけるSTAT3のシグナルの持つ働きを解析することに成功した。STAT3を骨芽細胞特異的に欠損させたマウスは,骨形成速度の低下による骨量の減少という解析結果が得られた。これは,やはりin vitroの解析結果に一致するものであった。以上の解析結果により,骨芽細胞においてgp130-STAT3の経路は,骨芽細胞の分化を誘導しgp130-SHP2-ERKの経路は抑制性に制御していることがあきらかとなった。In vivoでの破骨細胞の分化におけるこれらのシグナルの働きは依然不明であり,将来的にはより詳細な解析を行い明らかにしたいと考えている。

報告書

(2件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2005 2004

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] IL-6は破骨細胞前駆体に直接作用し、破骨細胞への分化を抑制する2005

    • 著者名/発表者名
      吉武史郎ら
    • 雑誌名

      日本歯科保存学雑誌 48・春季特別号

      ページ: 34-34

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 骨芽細胞の分化における転写因子Stat3の機能解析2005

    • 著者名/発表者名
      伊藤祥作ら
    • 雑誌名

      日本歯科保存学雑誌 48・春季特別号

      ページ: 24-24

    • NAID

      10016788190

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 骨芽細胞の分化におけるgp130を介したシグナル伝達経路の解析2004

    • 著者名/発表者名
      伊藤祥作ら
    • 雑誌名

      日本歯科保存学雑誌 47・秋季特別号

      ページ: 40-40

    • NAID

      10013752694

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] 骨芽細胞におけるgp130を介したシグナル伝達経路の解析2004

    • 著者名/発表者名
      伊藤祥作ら
    • 雑誌名

      日本歯周病学会会誌 46・春季特別号

      ページ: 126-126

    • NAID

      10012896016

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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