| 研究概要 |
(目的)本年度の研究は,不妊経験者か不妊専門相談センターをとのように認識し,利用しているのかを明らかにし,不妊専門相談センターの改善と支授の充実を図ることを目的とした。
(方法)日本産科婦人科学会の見解に基づく登録施設593施設に研究の趣旨を説明し,同意を得られな55施設にアンケート用紙を各30部ずつ(1施設のみ200部)送付した。外来に配置または配布してもらった。アンケート用紙には依頼文書をつけ,個人が特定されないこと,調査への協力が自由であることを伝え,同意した者が各自で投函するよう,倫理的配慮を行った。
(結果)回収されたアンケートは481名であり,そのうち「不妊相談センターの存在自体を知っているか」の問いに,「知っている」と答えたのは,121名(25.2%)程度であり,357名(74.2%)が「知らない」,と答えた。また不妊専門相談センターを利用したことがあるのは41名(8.5%)であり,その内訳は面接相談が41名中23名(56.1%),次いで電話相談13名(31.7%),助成金申請8名(19.5%)であった.利用したことがない430名(89.4%)にその理由を尋ねたところ,最も多かった理由は,「不妊専門相談センターの存在自体を知らなかった」であり,280名(65.1%)に上った.次いで「その他」が37名(8.6%),「相談するほど悩んでいない」が6.5%)であった。
(考察)全国に設置されている不妊専門相談センターは不妊当事者の7割以上に認知されていない現実が明らかになった。今まで不妊専門相談センターの利用者からのニーズの実態が明らかにされることは多かったが,全国の不妊治療登録施設を利用する不妊患者を対象にしたことで,不妊専門相談センターの問題点が浮き彫りになる結果となった。まずは広報活動が重要であるといえる。センターの認知度を上げるとともに,更なる支援の充実を図るために,今回得た不妊治療患者のセンターに対するニーズ,支援に対するニーズを分析していき,不妊専門相談センターに還元していく必要がある。
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