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統合ゲノムワイド関連解析による活性酸素シグナルとストレス耐性の解明

研究課題

研究課題/領域番号 16F16099
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分外国
研究分野 植物栄養学・土壌学
研究機関岐阜大学

研究代表者

小山 博之  岐阜大学, 応用生物科学部, 教授 (90234921)

研究分担者 SADHUKHAN AYAN  岐阜大学, 応用生物科学部, 外国人特別研究員
研究期間 (年度) 2016-04-22 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2017年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2016年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワードGAWS / 活性酸素 / ストレス耐性 / GWAS / シロイヌナズナ
研究実績の概要

植物は様々な環境ストレス下で生育している。一般的に環境ストレス下では、代謝がかく乱されたり、そのバランスが崩れて活性酸素が生じる状況となる。活性酸素は、タンパクや核酸を損傷する毒性を示すとともに、防御機構や耐性機構を活性化するシグナル伝達物質として作用することもある。本研究では、毒性とシグナル伝達の両面から、活性酸素ストレスの理解を深めることを目的に、ゲノムワイド関連解析を実施した。昨年の研究では、過酸化水素耐性(細胞の耐性を、根の伸長で数値化するもの)に関するGWASを実施して、過酸化水素輸送タンパク質の存在を明らかにした。本年の研究では、特に代謝の破綻に起因する活性酸素ストレスが問題となる塩ストレスに関して、ストレス(塩)特異性が高い誘導性の転写因子の過剰発現体を解析して、活性酸素と環境ストレスの関係を調べた。DREBファミリー、B-box domainタンパク質及び概日性変動の調節因子である、Circadian Clock Associated1は、Cd,Al及び銅処理に比較して、顕著に塩処理で発現が上昇する転写・調節遺伝子である。これらの過剰発現体は、塩耐性や乾燥耐性が向上することがわかった。これらの遺伝子や、Alなどで誘導される遺伝子の発現量を指標に実施したGWASでは、転写制御の上流に位置する因子(タンパク質およびそれをコードする遺伝子)の候補を特定することができた。これらの遺伝子の機能を解析することで、活性酸素がその要因となるストレスとそれに対する耐性機構の解明が進むことが期待できる。

現在までの達成度 (段落)

29年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

29年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2017 実績報告書
  • 2016 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2017 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [国際共同研究] インド工科大学グワハティ校(インド)

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [雑誌論文] Genome-wide Association Study Reveals that the Aquaporin NIP1;1 Contributes to Variation in Hydrogen Peroxide Sensitivity in Arabidopsis thaliana2017

    • 著者名/発表者名
      Sadhukhan Ayan、Kobayashi Yuriko、Nakano Yuki、Iuchi Satoshi、Kobayashi Masatomo、Sahoo Lingaraj、Koyama Hiroyuki
    • 雑誌名

      Molecular Plant

      巻: 10 号: 8 ページ: 1082-1094

    • DOI

      10.1016/j.molp.2017.07.003

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Overexpression of three transcription factors uniquely induced by salt improves drought and salinity tolerance of Arabidopsis thaliana2017

    • 著者名/発表者名
      Sadkhan Ayan, Sakuran Raghda Mohamen, 榎本卓央, 小林安文, 小林佑理子, 井内智, 小林正智, 小山博之
    • 学会等名
      日本土壌肥料学会年会(仙台)
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書

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公開日: 2016-05-17   更新日: 2024-03-26  

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