• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

制酸剤が酸化マグネシウムによるオピオイドの便秘予防効果に及ぼす影響

研究課題

研究課題/領域番号 16H00568
研究種目

奨励研究

配分区分補助金
研究分野 薬学Ⅳ-B
研究機関岐阜大学・医学部附属病院・薬剤部

研究代表者

石原 正志  岐阜大学, 医学部附属病院・薬剤部, 主任/薬剤師

研究期間 (年度) 2016
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
490千円 (直接経費: 490千円)
2016年度: 490千円 (直接経費: 490千円)
キーワード酸化マグネシウム / 制酸剤 / 便秘
研究実績の概要

【研究の目的】我々は、多施設共同研究でオピオイドによる便秘対策に緩下剤の予防投与が重要であることを明らかにした。この研究の中で多くの施設で酸化マグネシウム(以下、MgO)が緩下剤として使用されていた。一方、MgOが緩下作用を発揮するには、1,000mg/day以上の投与量が必要であるが、MgOが1,000mg以上投与されていても便秘を発現している患者が見受けられた。一般的にMgOによる緩下作用は胃酸(HCl)が必要であるが、制酸剤の併用による胃酸分泌の低下がMgOの緩下作用に及ぼす影響は明らかではない。また、オピオイドを服用している患者の多くは、NSAIDsを服用しており、その胃腸障害予防の為にH2ブロッカー(以下、H2R-B)やプロトンオポンプ阻害薬(以下、PPI)などの制酸剤を併用している。そこで本研究では、オピオイドの便秘に対して、MgOが投与されている患者において、制酸剤の併用がMgOの緩下作用に影響を及ぼすか否かを検討する。さらに、制酸剤による影響が明確になった場合、緩下剤の種類、用量について解析し、オピオイド投与時の適切な薬剤の種類および投与量を明らかにすることにより、オピオイド内服薬投与時の投薬投与計画を確立する。
【方法】2007年1月から2014年10月の期間に、当院においてオピオイドが新規に投与された患者441症例を対象とし、MgOが予防投与された患者において、制酸剤(H2R-BあるいはPP工)が併用されている場合と併用されていない場合の便秘の発現状況を比較検討した。また、MgOが投与されている患者において、便秘発現率に影響を及ぼす要因について解析した。
【結果】全症例441例中、MgOが単剤で投与された患者は248例であった。また、このうち制酸剤が併用されていた患者は約60%を占め、これらの患者ではMgOの便秘予防効果は有意に阻害されていた(p=0.017)。ただし、MgOの投与量が2,000mg/day以上投与されている場合は、制酸剤併用の影響はほとんど受けていなかった。一方、センノサイドなどMgO以外の緩下剤が予防投与されていた場合は、制酸剤併用の影響はほとんどなかった。また、MgOが投与されている患者の中で便秘発現のオッズを有意に上昇させたのは、制酸剤が併用されている場合[オッズ比(OR)=2.335, 95%信頼区間(CI)=1.093-4.986, p=0.028]とMgOの投与量が1,000mg/day以下の場合[OR=4.587, 95%CI=2.287-9.198, p<0.001]であった。
【結論】オピオイドによる便秘対策としてMgOを予防投与する場合、MgOの投与量として1日2,000mg未満では制酸剤の影響を強く受けることが明らかとなった。

報告書

(1件)
  • 2016 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2017 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Antacid attenuates the laxative action of magnesia in cancer patients receiving opioid analgesic.2016

    • 著者名/発表者名
      Ibuka H, Ishihara M, Suzuki A, Kagaya H, Shimizu M, Kinosada Y, Itoh Y.
    • 雑誌名

      J Pharm Pharmacol.

      巻: 68 号: 9 ページ: 1214-1221

    • DOI

      10.1111/jphp.12600

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 緩和ケアにおける便秘治療のエッセンス2017

    • 著者名/発表者名
      石原 正志
    • 学会等名
      鹿児島県病院薬剤師会学術集会
    • 発表場所
      鹿児島大学
    • 年月日
      2017-02-12
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書

URL: 

公開日: 2016-04-21   更新日: 2021-04-25  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi