| 研究課題/領域番号 |
16H01739
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
ヒューマンインタフェース・インタラクション
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
苗村 健 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (90292896)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
27,430千円 (直接経費: 21,100千円、間接経費: 6,330千円)
2018年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
2017年度: 7,930千円 (直接経費: 6,100千円、間接経費: 1,830千円)
2016年度: 13,780千円 (直接経費: 10,600千円、間接経費: 3,180千円)
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| キーワード | 拡張現実感 / プロジェクターシステム / ユビキタス情報環境 / バーチャルリアリティ / ユーザインタフェース / ユーザインターフェース |
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| 研究成果の概要 |
映像プロジェクタをベースに，ビット情報を画素の高速点滅による不可視情報として投影する「情報投影技術」の確立のため，以下の３つに取り組んだ。(1)インタラクティビティの向上：プロトコルを精査し，FPGAによる高速処理を実現した。(2) 情報通信の効率化と情報投影の高画質化：高効率符号化手法をソフトウェアで実現した。LEDバックライトの制御で全画面同期の画質劣化を抑えた。赤外光源による画質劣化抑制手法の可能性を明らかにした。(3) 情報投影基盤技術の確立：FPGAとLED光源制御を統合したシステムを構築した。また，一般のLCDに色変調をかけることで，情報投影技術の思想を汎用性の高い機器に拡張した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
情報投影技術の確立は，これまでソフトウェアでデータを生成することで得てきた知見を集大成するものであり，さまざまなトレードオフの関係を体系化する学術的な意義がある。また，情報投影技術の基盤となるハードウェアが完成することで，拡張現実感を始めとするヒューマンインタフェース技術の発展に与える影響は少なくない。特に，デジタルサイネージやミュージアムでの展示物に対する情報提示，テーブルトップインタフェースなどの大画面映像において，複数の受信機（個人のスマートフォンから，今後の研究が期待されるロボット群まで）をキャリブレーションなしで使えるようになるメリットは大きい。
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