| 研究課題/領域番号 |
16H03229
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
スポーツ科学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
齋藤 健司 筑波大学, 体育系, 教授 (80265941)
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| 研究分担者 |
日下 知明 鹿屋体育大学, スポーツ人文・応用社会科学系, 助教 (10846299)
石堂 典秀 中京大学, スポーツ科学部, 教授 (20277247)
出雲 輝彦 東京成徳大学, 応用心理学部, 教授 (50296373)
川井 圭司 同志社大学, 政策学部, 教授 (50310701)
秋元 忍 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 准教授 (50346847)
金子 史弥 立命館大学, 産業社会学部, 准教授 (90645516)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2020年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2019年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2018年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2017年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2016年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
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| キーワード | スポーツ法 / Lex Olympica / オリンピック / オリンピック憲章 / 国際スポーツ法 / IOC / オリンピック・ムーブメント / オリンピズム / 知的財産 / ガバナンス / レガシー / グッドガバナンス / スポーツ / オリンピックムーブメント / スポーツ法学 / オリンピック法 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、オリンピックに関する法体系であるLex Olympicaについて、スポーツ法の体系、特に国際スポーツ法いわゆるLex SportivaとLex Olympicaとの関係や構造を明らかにし、オリンピック憲章を中心としてLex Olympicaを構成する各法規範の全容を明らかにした。また、オリンピズムの基本原則などLex Olymicaにおける法規範の歴史的な変化を明らかにした。さらに、ドーピング、スポーツ仲裁、ガバナンスなどの法制度へのLex Olympicaの影響並びに諸外国におけるスポーツ国家法及び制度への影響を明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
オリンピックに関する法体系として新たに発達してきたLex Olympicaの体系、構造及び影響を明らかにすることは、スポーツ法における新たで特殊な法体系の形成、特にスポーツ国際法の中心をなす法の発達を明らかにすることになり、学術的な意義がある。また、Lex Olympicaによるスポーツや社会に対する世界的な規模での影響、特に国家法に対する影響等を明らかにすることは、スポーツやオリンピックの規範、望ましい法的社会的秩序の形成、国家とスポーツの関係を考究することになり、またスポーツやオリンピック、国家社会の発展を考えることであり、本研究は重要な社会的意義がある。
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