| 研究課題/領域番号 |
16H03311
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
地域研究
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
西前 出 京都大学, 地球環境学堂, 准教授 (80346098)
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| 研究分担者 |
淺野 悟史 滋賀県琵琶湖環境科学研究センター, 総合解析部門, 研究員 (10747869)
堤田 成政 京都大学, 地球環境学堂, 助教 (20650352)
山下 良平 石川県立大学, 生物資源環境学部, 准教授 (40515871)
時任 美乃理 京都大学, 森里海連環学教育研究ユニット, 特定研究員 (20824220)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
15,340千円 (直接経費: 11,800千円、間接経費: 3,540千円)
2018年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2017年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2016年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
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| キーワード | 農業生産システム / 地域資源利用 / 生業構造 / 地理情報システム / プランテーション / 地域還元 / 災害レジリアンス / 地域研究 / 地域資源管理 / 農業経営システム / 災害マネジメント / 自立型農村開発 |
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| 研究成果の概要 |
自然災害の農業被害に対し，外部からの資本導入や新たなインフラ整備等，これまで主流であった対策や復旧のあり方を見直し，その地域に元々ある資源（特に農業生産システム）に関連する資源）を活用し，それらの最適利用を通じた「自然災害緩和型の新たな農業生産システム」を都市農村連関，在来農業の見直しを通じて検討した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
元々ある地域資源を最大限に活かすことによって自然災害に対するレジリアンスを強化して自然災害緩和型の新たな農業生産システムを提案した。利害関係者との議論を通じて社会実装の可能性を検討し，近年，環境学分野で着目されているFuture Earthの枠組の中でも「超学際」をローカルスケールで実践した意義が高いものである。予測される将来人口に対する農地の需要，都市的土地利用の将来予測，洪水被害の予測と復旧力の空間表示，単一栽培集約化による農業生産システムの自然災害への脆弱性などをインド，インドネシア，フィリピンの農村部の対象地域にて実践的に検証した。
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