| 研究課題/領域番号 |
16H03436
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
日本語教育
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| 研究機関 | 東京国際大学 (2018-2020)
首都大学東京 (2016-2017) |
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研究代表者 |
助川 泰彦 東京国際大学, 教育研究推進機構, 教授 (70241560)
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| 研究分担者 |
松崎 真日 福岡大学, 人文学部, 准教授 (30709621)
磯野 英治 名古屋商科大学, 国際学部, 准教授 (50720083)
吹原 豊 福岡女子大学, 国際文理学部, 教授 (60434403)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2020年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2019年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2018年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2017年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2016年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
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| キーワード | インドネシア人単純労働者 / 韓国語能力 / 日本語能力 / 雇用許可制 / 技能実習生度 / EPS-TOPIK / 第二言語習得 / インドネシア人労働者 / 韓国 / 安山市 / インドネシア人コミュニティ / キリスト教会コミュニティ / 外国人労働者 / 技能実習生 / 特定技能 / インドネシア人 / 移住労働者 / 言語景観 / 文化適応 / インドネシア料理店 / インドネシア人就労者 / 日本語習得 / 韓国語習得 / 日本語 / 韓国語 / 技能実習制度 / 統合 / 同化 / 外国人技能実習制度 / 雇用許可制度 |
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| 研究成果の概要 |
当該年度においては、２回の韓国での臨地調査を実施した。調査では合計３０名の在韓インドネシア人労働者（EPS-TOPIKを受験したもの１５名、EPSではない経路で入国・就労したもの１５名）に対して、EPS-TPIKのモックアップテストを実施、また口頭能力の簡易的な検査を実施した。その結果、EPS-TOPIKを受けたものの方が韓国語能力が有意に高いことが明らかになった。
日本国内においては、茨城県大洗町のインドネシア人就労者コミュニティーを４回に渡り訪問し、インタビュー調査と日本人関係者への聞き取りを行った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は日本の技能実習生度と韓国の雇用許可制による外国人の韓国語の習得に焦点を当てて臨地調査を重ねたものである。韓国では、韓国到着前に各自の母国において韓国語の文字と基礎的な韓国語能力の習得を義務付けてている。この制度に焦点を当てて韓国の公的言語テストの妥当性を検証した結果、この公的言語教育・能力測定制度が有効に機能していることを明らかにできた。
一方、日本においても同様に技能実習生と対面で日本語能力の測定を行ったが、日本語能力試験と現実の日本語能力の向上に関係があるかどうか明らかにはならなかった。
外国人労働者への言語教育についてさらに研究を進める必要のあることが明らかになった。
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