| 研究課題/領域番号 |
16H04627
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
原子力学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
山口 彰 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 教授 (10403156)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
8,710千円 (直接経費: 6,700千円、間接経費: 2,010千円)
2018年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2017年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2016年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
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| キーワード | リスク評価 / 安全性 / 原子力 / リスク管理 / 原子力エネルギー / システム工学 / マルコフ過程 / 原子力安全 / ベイジアンネットワーク / マルチユニットリスク / 状態遷移確率 / リスク / モンテカルロ法 / シビアアクシデント / 統計的解析 / 伝熱流動 |
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| 研究成果の概要 |
工学システムの事故シナリオを定量化する手法として、不確実さ伝播を取り扱い、物理過程の機構論的な解析と直接に関連付けられる方法を開発した。連続マルコフ過程モンテカルロ法と機構論的モデルのカップリングを実施し、現実の物理現象や事象の進展に整合するとともに事象の動的で不確かなシステム挙動にかかるリスクを評価する方法論を確立した。これらを原子力施設に適用し、レベル１（炉心の損傷）からレベル２（放射性物質の放出）に関する確率論的リスク評価をシームレスに一貫して実施できることを示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
原子力分野をはじめ多くの工学分野で実施される確率論的リスク評価を、より現実の物理現象や事象の進展に整合するように、また評価の結果が実際的なリスク管理に適用できるよう革新的進展をもたらす研究である。安全対策が適切に施される工学施設の重大な事故のリスク評価は想定を超える事象を扱う必要がある。しかし、リスク評価モデルは工学施設設計で予め規定された安全機能が喪失する確率とその影響を評価対象としてきたため、想定を超える事象への適用に限界がある。実際のシステム挙動は動的で不確かで不連続である。このようなシステム挙動にかかるリスクを評価する方法論を確立することに貢献した。
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