| 研究課題/領域番号 |
16H05060
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
環境農学(含ランドスケープ科学)
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
村上 暁信 筑波大学, システム情報系, 教授 (10313016)
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| 研究分担者 |
中大窪 千晶 佐賀大学, 理工学部, 准教授 (30515143)
淺輪 貴史 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 准教授 (50361796)
有田 智一 筑波大学, システム情報系, 教授 (90344861)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
13,000千円 (直接経費: 10,000千円、間接経費: 3,000千円)
2018年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2017年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2016年度: 6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
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| キーワード | 緑地計画 / ヒートアイランド / 都市緑化 / 環境シミュレーション / 緑化制度 / 数値シミュレーション |
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| 研究成果の概要 |
都市緑地の整備に関しては，「量から質への転換」の必要性が各所で指摘されている。本研究ではこの課題に対して，「機能発揮は緑化場所の環境条件により異なる」ことが議論深化の最大の課題であると位置づけ，この課題を数値シミュレーションの活用によって解決し，計画手法の構築を目指した。実在市街地を対象にした分析と，現在の各種制度の特徴と課題，運用プロセスの考察，それらの結果を統合した考察により，実効力のある計画プロセスを提案した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究から，緑化率等の量的な指標ではなく，ヒートアイランド緩和そのものを条件とすることの必要性，ヒートアイランド緩和機能は場所によって大きく異なるため，一律の条件として適用することは困難であることから個別の開発案件ごとに誘導していくことの必要性が示唆された。個別の開発案件での誘導においては，協議調整プロセスの導入の可能性が示唆されたが，同時に，プロセスにおいて強く開発者に求めることのできる地区別のガイドラインなどの上位計画において，環境への配慮を含めていく必要があることが示唆された。これらの知見は現在実際の自治体の計画策定プロセスで実現に向けた検討を進めており，他地域への展開も期待される。
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