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日本、インドネシア及びスリランカにおける津波が発生しやすい地域の脆弱性評価

研究課題

研究課題/領域番号 16H05648
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分海外学術
研究分野 自然災害科学・防災学
研究機関東北大学

研究代表者

プシュパラール ディニル  東北大学, 国際文化研究科, 教授 (10361148)

研究分担者 冬木 勝仁  東北大学, 農学研究科, 教授 (00229105)
朴 槿英  奈良工業高等専門学校, 一般教科, 准教授 (90435404)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2018年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2016年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
キーワード津波 / レジリアンス / スリランカ / インドネシア / 現地収容力 / onsite capacity / Galle市 / ばねの方程式 / 日本 / レジリエンス / 強靭性評価 / 脆弱性評価
研究成果の概要

本研究では、日本、インドネシアおよびスリランカの津波多発地域の脆弱性または強靭性の測定方法および数学モデルの構築を試みた。本研究の対象となる三つの国において、広範囲なフィールドワークを実施して、特定の場所の強靭性に影響を与える必要条件、要因および特徴を特定した。さらに、現地収容力、瞬時に災害を生き抜く力および復興可能性を3つの必要条件として、強靭性を評価するための枠組みを提案した。最後に、集積レジリエンス指標を構築するために、モデルとして、力学で広く使われているばねの方程式を採用して、ある特定場所の災害強靭性を評価するための数学モデルを提案した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

最初に、本研究はどのようにすれば津波の被害を免れることができるかを示唆した。次に、研究者らの現地調査および文献検索による分析結果に基づき、先行研究で行っているレジリエンス指標の再モデル化を行った。そして、従来よりも強靭な沿岸地区を構築するため、より優れた設計法を提案することによって、世界のどの地域にも適用可能な普遍的モデルを構築することに寄与した。最後に、レジリエンス評価で使用されてきた従来の方式の代わりに、力学で広く使われているばねの方程式に基づく数学モデルを提案した。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実績報告書
  • 2016 実績報告書
  • 研究成果

    (10件)

すべて 2019 2018 2017 2016 その他

すべて 国際共同研究 (2件) 雑誌論文 (3件) (うち国際共著 2件、 査読あり 3件、 オープンアクセス 3件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (5件) (うち国際学会 3件、 招待講演 5件)

  • [国際共同研究] University of Muhammadiyah Palu/University of Tadulako Palu/Syiah Kuala University(インドネシア)

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [国際共同研究] University of Ruhuna/Ocean University of Sri Lanka/APU International (Private) Limited (スリランカ)

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [雑誌論文] Educational Institution on Responding Disasters in Palu of Indonesia2019

    • 著者名/発表者名
      Wekke, Ismail S., Rajindra Rajindra, Dinil Pushpalal, Muhammad A. Samad, Ahmad Yani, and Rofiqul Umam
    • 雑誌名

      INA-Rxiv

      巻: -

    • DOI

      10.31227/osf.io/drc8q

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [雑誌論文] The Fears2018

    • 著者名/発表者名
      Dinil Pushpalal
    • 雑誌名

      Journal of Human Security Studies

      巻: Special Issue ページ: 43-57

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] A conceptual framework for evaluating tsunami resilience2017

    • 著者名/発表者名
      Dinil Pushpalal
    • 雑誌名

      IOP Conf. Series: Earth and Environmental Science

      巻: 56 ページ: 012026-012026

    • DOI

      10.1088/1755-1315/56/1/012026

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著 / 謝辞記載あり
  • [学会発表] Disaster Governance in Vulnarable Society2019

    • 著者名/発表者名
      Dinil Pushpalal
    • 学会等名
      Universitas Muhammadiyah Makassar, Makassar, Indonesia
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] Resource Management and Environmental Sustainability2019

    • 著者名/発表者名
      Dinil Pushpalal
    • 学会等名
      International Conference on Challenges and Opportunities of Sustainable Environmental Development (ICCOSED), Jakarta, Indonesia
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] The Concept of Human Security: What is the difference between human and state security and how concept of human security has been grown in Japan2018

    • 著者名/発表者名
      Dinil Pushpalal
    • 学会等名
      Second International Interdisciplinary Workshop for Young Scholars “Imaginary Borderlands: ‘Othering’ and ‘Domestic Other’ on Post-Soviet Frontiers,” Kyiv, Ukraine
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] The Concept of Human Security: Focusing on disasters, Politics and Human Development2018

    • 著者名/発表者名
      Dinil Pushpalal
    • 学会等名
      The 2nd International Conference on Enviromental Governance (ICONEG 2018), Makassar, Indonesia
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] A conceptual framework for evaluating tsunami resilience2016

    • 著者名/発表者名
      Dinil Pushpalal
    • 学会等名
      The 10th ACEH INTERNATIONAL WORKSHOP AND EXPO ON SUSTAINABLE TSUNAMI DISASTER RECOVERY (AIWEST-DR 2016)
    • 発表場所
      Banda Aceh, Indonesia
    • 年月日
      2016-11-22
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 国際学会 / 招待講演

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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