研究課題/領域番号 |
16H05663
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 海外学術 |
研究分野 |
地域研究
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研究機関 | 愛媛大学 |
研究代表者 |
嶋村 鉄也 愛媛大学, 農学研究科, 准教授 (80447987)
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研究分担者 |
甲山 治 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 准教授 (70402089)
二宮 生夫 愛媛大学, 農学研究科, 教授 (80172732)
市川 昌広 高知大学, 教育研究部自然科学系農学部門, 教授 (80390706)
久米 崇 愛媛大学, 農学研究科, 准教授 (80390714)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
18,070千円 (直接経費: 13,900千円、間接経費: 4,170千円)
2018年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2017年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2016年度: 7,150千円 (直接経費: 5,500千円、間接経費: 1,650千円)
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キーワード | 火山 / 火災 / 災害 / 生業 / 森林 / 土壌 / 泥炭湿地林 / インドネシア / レジリエンス / 災害復興 / 復興型資源利用 / 災害被害地 / 泥炭湿地 / 火山災害地 / 復興が多資源利用 / 資源利用 |
研究成果の概要 |
インドネシアの災害頻発地域において、生業とレジリエンスに関する調査を行った。泥炭地域における火災が頻発する中央カリマンタン州においては、元々の生業にあわせて、ある程度ことなるレジリエンスが発揮されていたが、それ以外にも、近年のツバメの巣の養殖や政府による消防団設立の推奨などに伴い、生業や火災対策が変容し均一化されつつあることが示された。同様にムラピ山域においても、災害をポジティブなものへと変化させるという点に関してはレジリエンスが発揮されていたが、やはり災害と外部からの影響により、土石流の発生により可能となったサンドマイニング、観光産業が発達し、変容可能性が発揮されることが明らかになった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本課題の成果により、災害時において、通常時の生業はレジリエンスの発揮に強く影響を与えること、外部からの影響というものが変容可能性に強く影響を与える可能性が示唆された。災害に関わる研究において、このレジリエンスと変容可能性に関わる要因についてさらなる進展が期待される。 また、熱帯泥炭地において、一見火災と関係がない漁撈が火災に強く関わる可能性があるということが明らかになった。この事は、世界的な環境問題の一つとなっている熱帯泥炭地域研究において、これまで多くの要因が漠然と挙げられてきた火災の一因の解明につながる可能性があり、今後の発展が期待される。
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