研究課題/領域番号 |
16H05708
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 海外学術 |
研究分野 |
経営学
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研究機関 | 武蔵大学 |
研究代表者 |
板垣 博 武蔵大学, 公私立大学の部局等, 研究員 (20125884)
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研究分担者 |
高 瑞紅 大阪経済大学, 経営学部, 教授 (30420459)
金 熙珍 東北大学, 経済学研究科, 准教授 (40634530)
朴 英元 埼玉大学, 人文社会科学研究科, 教授 (90526485)
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研究協力者 |
呉 在恒
李 澤建
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
17,680千円 (直接経費: 13,600千円、間接経費: 4,080千円)
2018年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2016年度: 7,930千円 (直接経費: 6,100千円、間接経費: 1,830千円)
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キーワード | 経営の異時点間比較 / 技術移転 / 海外子会社の能力構築 / 日本人出向者 / 経営進化 / 海外経営の異時点間比較 / 能力構築 / 経営・生産システムの海外移転 / 経営組織 / 経営戦略 / 経営環境 / 日本型生産システムの国際移転 / 知識移転 / 異時点間経営比較研究 / 海外拠点の能力構築 / 経営の進化プロセス / 企業内技術移転 |
研究成果の概要 |
東アジア調査(2016・17年度)、北米調査(2017年度)、チェコ調査(2018年度)を実施し、次のような興味深い情報を得て,それに基づく考察を行った。①同じ日本企業の海外拠点でも、地域によって進化の過程にはかなりの差異が認められた。その代表的な側面は、ローカル人材が現地拠点の経営や能力構築に貢献する程度の違いである。②日本企業の多くの海外拠点に見られる共通性としては、技術・知識の発信源としての日本の重要性である。③ローカル人材の貢献が大きな拠点にあっても、日本人出向者が現地拠点の能力構築に大きな役割を果たしていることにつながる。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
①北米、東アジア、チェコの日本企業の海外拠点を対象とした同一の調査項目に基づく調査を通じて、異時点間の経営進化の実態を把握し、それぞれの地域・国・産業ごとに特有な進化傾向パターンを析出しその要因と長所と短所を考察するのは、おそらく本研究が初めての試みであろう。②申請者の第1回目の調査と日本企業の海外拠点の操業開始(あるいは操業再編)時期が一致するように調査対象地域を選定することで、経営進化を方向付ける地域を越えた共通の初期条件の有無を検討することができたことも、本研究の独自性である。③多国籍チームとして研究テーマに取り組むことができるのも、本研究の大きな特色であり、長所であると考える。
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