| 研究課題/領域番号 |
16H05755
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 海外学術 |
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| 研究分野 |
都市計画・建築計画
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| 研究機関 | 名城大学 |
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研究代表者 |
高井 宏之 名城大学, 理工学部, 教授 (00324541)
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| 研究分担者 |
篠崎 正彦 東洋大学, 理工学部, 准教授 (10312175)
藤本 秀一 国土技術政策総合研究所, 住宅研究部, 室長 (10360463)
内海 佐和子 室蘭工業大学, 大学院工学研究科, 准教授 (10398711)
高田 光雄 京都美術工芸大学, 工芸学部, 教授 (30127097)
前田 昌弘 京都府立大学, 生命環境科学研究科, 准教授 (50714391)
佐々木 誠 日本工業大学, 建築学部, 教授 (70350577)
鈴木 雅之 千葉大学, 大学院国際学術研究院, 准教授 (90334169)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
14,820千円 (直接経費: 11,400千円、間接経費: 3,420千円)
2020年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2019年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2018年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2017年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2016年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
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| キーワード | 集合住宅 / 超高層建築 / 高齢者 / アジア / 建築計画 / 共用空間 / 共用施設 / 住宅管理 / スカイデッキ / 超高層住宅 / 居住問題 |
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| 研究成果の概要 |
日本の超高層住宅は2000年代以降都市部で急速に建設が進んだが、プライバシー重視の設計と居住者の高齢化により、「孤立居住問題」が近い将来顕在化が懸念される。本研究はアジア４都市の超高層住宅に着目し、計画特性と空間利用の実態、その気候・社会・生活・意識との関係を読み解き、上記問題への解決策の提案を行うことを目的とする。
これらの都市では高層階の共用空間・施設の設計に蓄積があったが、その計画・利用には都市政策、火災時避難や緑化の基準、管理の考え方、気候や居住者のライフスタイルなどが深くかかわっていた。また、高齢問題については機能の複合化や居住者ケアとコミュニティ形成の関連付けなどのヒントを得た。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学術的意義の第一は、超高層住宅の計画・空間利用と気候・社会・生活・意識の関係について、アジア4都市と首都圏を比較し、それぞれの特徴を明らかにしたこと。第二は、我が国やアジアの今後の大きな課題である「孤立居住問題」に代表される高齢化問題の視点から、各都市の現在の取り組みと背景の把握、および評価を行ったこと。
社会的意義の第一は、我が国の超高層住宅の高齢化問題への対策について、将来に向けた知見を収集できたこと。第二は、これらの対策について、4都市と首都圏間で討論・共有することができたこと。
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