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研究力を測る指標(分野別・大学機能別)の抽出と大学の研究力の可視化に関する基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 16H06580
研究種目

特別研究促進費

配分区分補助金
研究機関大学共同利用機関法人自然科学研究機構(新分野創成センター、アストロバイオロジーセンター、生命創成探究

研究代表者

小泉 周  大学共同利用機関法人自然科学研究機構(新分野創成センター、アストロバイオロジーセンター、生命創成探究, 新分野創成センター, 特任教授 (10296551)

研究分担者 調 麻佐志  東京工業大学, リベラルアーツ研究教育院, 教授 (00273061)
鳥谷 真佐子  慶應義塾大学, システムデザイン・マネジメント研究科(日吉), 特任講師 (90420819)
後藤 真  国立歴史民俗博物館, 大学共同利用機関等の部局等, 准教授 (90507138)
川本 思心  北海道大学, 理学研究院, 准教授 (90593046)
清家 弘史  東北大学, 研究推進・支援機構, 特任准教授 (20523161)
研究期間 (年度) 2016-07-15 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
15,900千円 (直接経費: 15,900千円)
2017年度: 6,800千円 (直接経費: 6,800千円)
2016年度: 9,100千円 (直接経費: 9,100千円)
キーワード研究力分析 / IR / 評価指標 / 指標 / 科学計量学 / メトリクス
研究成果の概要

主たる研究成果を記述する。詳細の報告書は、ホームページにおいて公表した(「研究力分析指標プロジェクト報告書」https://www.ruconsortium.jp/site/tf/248.html)。本研究では、大学におけるグループパフォーマンスとしての研究力を比較する場合に、従来の量と質の指標だけではとらえられない研究力があることを我々は見出し、これを「厚み」として定義した。こうした大学の研究力の「厚み」を図る指標の一つとして、我々は、institutional h5-index を提案した。さらに、我々は、国際性を測る新指標、ならびに、人文社会系の研究成果を測る指標の提案等を行った。

研究成果の学術的意義や社会的意義

大学の研究力の可視化において、量と質の異なる指標を組み合わせてみることはもとより、今回提案する厚み指標を第三の軸として加え、立体的に研究力をとらえることができれば、大学の分野ごとの研究力をよりつぶさに把握することができる。こうした幾つもの指標を組み合わせ分析することが、大学の研究戦略を立案する上で、重要な道しるべとなることだろう。日本政府や大学も世界大学ランキングの順位に一喜一憂するのではなく、こうした複数の観点で研究力を把握していかないと、本来注力すべき研究力の特徴を見逃したり、誤った選択と集中を行ってしまったりするなど、間違った判断を下すことになる。一面的な研究力の把握はするべきではない。

報告書

(3件)
  • 2018 研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実績報告書
  • 2016 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2018 その他

すべて 国際共同研究 (2件) 雑誌論文 (1件) (うちオープンアクセス 1件) 備考 (1件) 学会・シンポジウム開催 (1件)

  • [国際共同研究] オックスフォード大学(英国)

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [国際共同研究] 国立台湾大学(台湾)

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [雑誌論文] 研究力の測り方2018

    • 著者名/発表者名
      小泉周
    • 雑誌名

      学術の動向

      巻: 23 号: 12 ページ: 12_64-12_67

    • DOI

      10.5363/tits.23.12_64

    • NAID

      130007634463

    • ISSN
      1342-3363, 1884-7080
    • 年月日
      2018-12-01
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [備考] 研究力分析指標プロジェクト報告書

    • URL

      https://www.ruconsortium.jp/site/tf/248.html

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会・シンポジウム開催] 第一回国際研究力分析ワークショップ2018

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書

URL: 

公開日: 2016-10-04   更新日: 2022-12-28  

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