| 研究課題/領域番号 |
16H07487
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
医療社会学
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| 研究機関 | 一般財団法人医療経済研究・社会保険福祉協会(医療経済研究機構(研究部)) |
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研究代表者 |
浜田 将太 一般財団法人医療経済研究・社会保険福祉協会(医療経済研究機構(研究部)), 医療経済研究機構, 主任研究員 (80712033)
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| 研究期間 (年度) |
2016-08-26 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 要介護高齢者 / 医療保険 / 介護保険 / 薬物療法 / 介護老人保健施設 |
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| 研究成果の概要 |
高齢者は複数の慢性疾患に罹患（多病）していることが多く、薬物有害事象のリスクが高い多剤併用（ポリファーマシー）の状態となることが多い。介護老人保健施設（老健）への入所は、要介護高齢者の薬剤処方を見直す良い機会となる。一方で、ほぼすべての薬剤が介護保険からの支払いに包括されるため、経済的な制約の中で薬物療法を提供する必要もある。そこで、本研究では、老健入所者に対する薬物療法の実態として、薬剤種類数、高齢者に特に慎重な投与を要する薬物（PIM）及び薬剤費に焦点を当てて明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
超高齢社会である日本において、高齢者が適切に医療や介護を受けることができる環境作りは益々重要になっている。本研究では、まず、介護老人保健施設による薬剤費負担の課題について、施設の負担を軽減し、必要な人が必要なときに介護老人保健施設に入所してサービスを受けられるような仕組み作りについて提案した。また、入所者の薬物療法を最適化するために、高齢者の安全な薬物療法ガイドラインの活用が効果的である可能性があることを示した。
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