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ローマ支配下のギリシアにおける植民市研究―コリントスと周辺地域の関係を中心に―

研究課題

研究課題/領域番号 16J00032
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 ヨーロッパ史・アメリカ史
研究機関名古屋大学

研究代表者

伊藤 嘉純  名古屋大学, 文学研究科, 特別研究員(DC1)

研究期間 (年度) 2016-04-22 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2018年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2017年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2016年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
キーワードローマ植民市 / コリントス / ギリシア / アルゴス / 都市間競争 / 見世物 / ローマ帝国 / スパルタ / エウリュクレス / 植民市 / 三頭政治 / 指導者層
研究実績の概要

今年度は、ローマ植民市コリントスと周辺都市との具体的なやり取りに焦点を当て、両者の関係性をもとに、帝政前期のギリシアにおけるローマ植民市の位置づけを検討した。対象としたのは近隣の都市アルゴスとコリントスとの関係である。両都市については、ギリシア語書簡の「偽ユリアヌスの書簡第198番」から、1世紀後半から2世紀前半までの時期にローマ伝来の見世物開催とその出費を巡って対立していた事実が知られている。通説はこの見世物を皇帝崇拝行事の一環であったとし、アルゴスの反発を招いたコリントスの徴税が共同負担という名目で課されたものとするが、一方で、皇帝崇拝の否定につながりかねないアルゴスの露骨な反発の理由については十分に説明してこなかった。
報告者は、見世物を外来のものとして非難するアルゴスの姿勢に着目し、ギリシア都市によるローマ文化の受容の在り方と、当時のアルゴスの置かれていた文化的環境の検討を通じて、両都市の具体的な関係を明らかにすることを試みた。そこから、見世物自体は比較的早い段階で受容されており、その過程ではローマ文化の中心であった植民市がモデルとして対抗の的とされていたことが、文献史料と考古学史料の分析から読み取れた。また、アルゴスについては、古典期以降のギリシアでその政治的地位を低下させてきた背景と文献史料の分析から、帝政前期の伝統文化をめぐる都市間競争の中にあって、他の有力都市よりも植民市に強いコンプレックスを抱いていた状況が明らかとなった。
以上より、コリントスはその植民市としての政治的、文化的優位性から、周辺のギリシア都市の嫉妬や対抗の対象とされやすく、微妙なバランスのもとで双方の関係が成り立っていたという知見が得られた。本研究は帝政期の植民市と支配地域の都市の関係に関するケーススタディとして、植民市の位置づけに関する従来の理解に一石を投じるものとなると考えている。

現在までの達成度 (段落)

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(3件)
  • 2018 実績報告書
  • 2017 実績報告書
  • 2016 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2019 2018 2016

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 属州アカイアにおけるローマ植民市社会の形成ーコリントスの事例からー2019

    • 著者名/発表者名
      伊藤嘉純
    • 雑誌名

      考古学ジャーナル

      巻: 721 ページ: 38-42

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] ローマ帝政初期におけるラコニアの諸都市とエウリュクレス―堕落した僭主か、気前の良い恩恵者か―2018

    • 著者名/発表者名
      伊藤嘉純
    • 学会等名
      大阪大学若手セミナー
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] 指導者層の対立に見るローマ帝政初期のスパルタ社会2018

    • 著者名/発表者名
      伊藤嘉純
    • 学会等名
      京都大学春季研究集会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] 第二回三頭政治期のローマ植民市コリントスにおける政治状況と指導者―二人官就任者の分析を中心に―2016

    • 著者名/発表者名
      伊藤嘉純
    • 学会等名
      第21回ワークショップ西洋史・大阪
    • 発表場所
      大阪大学
    • 年月日
      2016-05-28
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書

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公開日: 2016-05-17   更新日: 2024-03-26  

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