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膜タンパク質機能を標的とした新規ペプチド創薬in vitroスクリーニング系構築

研究課題

研究課題/領域番号 16J00901
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 生物物理学
研究機関大阪大学

研究代表者

岡村 昂典  大阪大学, 工学研究科, 特別研究員(DC1)

研究期間 (年度) 2016-04-22 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2018年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2017年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2016年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワードリポソーム / 無細胞翻訳系 / 膜タンパク質 / アンバーサプレッション / リポソームディスプレイ法 / 人工デザイン膜タンパク質 / ポア形成機能 / スクリーニング / ペプチド
研究実績の概要

本研究では、平成29年度に引き続き人工デザイン膜タンパク質7h2L, C7をターゲットにin liposomeタンパク質合成を用いた機能評価系の確立を目指した。そこでまずリポソーム内部に封入したストレプトアビジンと外部添加した蛍光標識ビオチンによって、ポアが存在すれば低分子であるビオチンが受動拡散により内部に流入し、ストレプトアビジンと結合し蓄積する実験系を組み、両者とも脂質膜にポアを形成する機能を示していたことを示唆する結果を得ていた。しかし、このポアが果たしてデザインされた通り7量体の会合状態を取って形成されていたのかどうかは自明ではなく、別の会合体を形成してポアが出来ていた可能性を排除しきれない。そこで、平成30年度ではポアがどのような会合状態によって形成されていたのかを確かめることを試みた。具体的には、アンバーサプレッション法という、モノマー配列に蛍光標識されたアミノ酸を部位特異的に取り込ませることが可能な手法を用いて、合成後のサンプルをHPLC分析することにより観察することを目指した。結果、C7ではCloverDirectというキットを用いて、実験を行うのに十分な量のタンパク質合成を確認できた。しかし7h2Lでは同様の条件で合成量が著しく低下することが明らかになり計画目標を達成することが出来なかった。
一方で、本年度はヒトLetm1に関する研究に関して、Letm1のin liposomeタンパク質合成による機能アッセイ系確立、機能のリポソーム脂質組成依存性をまとめた成果を論文化し発表した。以上の結果から当初の計画とは異なるもののある程度研究を進展させることが出来たと考えている。

現在までの達成度 (段落)

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(3件)
  • 2018 実績報告書
  • 2017 実績報告書
  • 2016 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2019 2017

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] In vitro synthesis of the human calcium transporter Letm1 within cell-sized liposomes and investigation of its lipid dependency2019

    • 著者名/発表者名
      Okamura Kosuke、Matsushita Shuhei、Kato Yasuhiko、Watanabe Hajime、Matsui Aiko、Oka Toshihiko、Matsuura Tomoaki
    • 雑誌名

      Journal of Bioscience and Bioengineering

      巻: 127 号: 5 ページ: 544-548

    • DOI

      10.1016/j.jbiosc.2018.11.003

    • NAID

      40021891579

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] Functional assay of designed membrane proteins by using liposome display method2017

    • 著者名/発表者名
      岡村昂典, 渡邉肇, 松浦友亮
    • 学会等名
      第69回日本生物工学会大会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書

URL: 

公開日: 2016-05-17   更新日: 2024-03-26  

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