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多電子酸化還元触媒能を有するハイブリッドPOMの合成

研究課題

研究課題/領域番号 16J02555
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 無機化学
研究機関筑波大学

研究代表者

倉持 達司  筑波大学, 数理物質科学研究科, 特別研究員(DC2)

研究期間 (年度) 2016-04-22 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2017年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2016年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
キーワードポリ酸 / イリジウム / 光誘起電荷分離 / 過渡吸収分光 / ポリオキソメタレート / ルテニウム / ハイブリッドPOM / 触媒 / 二酸化炭素 / 電気化学
研究実績の概要

金属錯体とポリオキソメタレート(POM)を共有結合によって連結したハイブリッドPOMは、多電子貯蔵能をもっており、光増感能や触媒能をもつ金属錯体と組み合わせることで、これらの機能を併せ持つ化合物を設計できる。本研究では、新たに電子ドナー部位、光増感部位、電子アクセプター部位をもつ三元系ハイブリッドPOMを新規合成し、電荷分離状態生成に関する知見を得た。
電子ドナー部位にトリフェニルアミン部位をもち、光増感部位としてイリジウム(III)ビスターピリジル錯体をもつ二元系錯体は緑色光を吸収し、TPA部位に正電荷、イリジウムビスターピリジル錯体部位に負電荷を帯びる電荷分離状態が生成した。532 nmの励起光照射後、2ピコ秒、20ピコ秒の過渡吸収スペクトルをそれぞれ測定した結果、750 nm付近に吸収の立ち上がりが観測された。これはTPAが酸化されたTPAラジカルカチオンの吸収である。750 nmにおける吸収の時間変化を観測した結果、この吸収は時定数2 ps、220 psで減衰した。以上の結果から、532 nm励起によりIr-TPA錯体はTPA部位に正電荷、イリジウムビスターピリジル錯体部位に負電荷を帯びた電荷分離状態が生成していることが確認された。
さらに二元系錯体に、電子アクセプター部位としてWells-Dawson型のタングステン17核POMを結合させ、新規三元系ハイブリッドPOMを合成した。緑色光照射すると、TPA部位に正電荷、POM部位に負電荷を帯びる電荷分離状態の生成が過渡吸収分光により示唆された。TPAラジカルカチオンの吸収の減衰関数の解析から、電荷分離状態の寿命は750 ps程度であると見積もられた。昨年度、合成したRuハイブリッドPOMに電荷分離状態は100 ps程度であり、今年度合成した三元系イリジウムハイブリッドPOMの長寿命化という目的を達成できた。

現在までの達成度 (段落)

29年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

29年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2017 実績報告書
  • 2016 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2017

すべて 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Synthesis, Crystal Structures and Magnetic Properties of Composites Incorporating an Fe(II) Spin Crossover Complex and Polyoxometalates2017

    • 著者名/発表者名
      Kuramochi Satoshi、Shiga Takuya、Cameron Jamie、Newton Graham、Oshio Hiroki
    • 雑誌名

      Inorganics

      巻: 5 号: 3 ページ: 48-48

    • DOI

      10.3390/inorganics5030048

    • NAID

      120007134730

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [学会発表] Development of composite materials incorporating functional complexes and polyoxometalates2017

    • 著者名/発表者名
      倉持達司、志賀拓也、大塩寛紀
    • 学会等名
      日本化学会 第97春季年会
    • 発表場所
      慶應義塾大学 日吉キャンパス(神奈川県横浜市)
    • 年月日
      2017-03-16
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書

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公開日: 2016-05-17   更新日: 2024-03-26  

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