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自由意志論におけるリバタリアニズムの擁護

研究課題

研究課題/領域番号 16J06888
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 哲学・倫理学
研究機関東京大学

研究代表者

李 太喜  東京大学, 総合文化研究科, 特別研究員(DC2)

研究期間 (年度) 2016-04-22 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
900千円 (直接経費: 900千円)
2017年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
2016年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
キーワード分析哲学 / 自由意志論 / リバタリアニズム / リバタリニズム / 運論証
研究実績の概要

平成29年度は、論文を二本投稿し、発表を一回行った。自由意志論において、私の研究テーマであるリバタリアニズムを擁護するためには、選択可能性についての①両立性の問い(選択可能性と非決定論が両立するのか)、②必要性の問い(選択可能性が自由概念にとって必要なのか)、③存在の問い(私たちは実際に選択可能性を持っているのか)の三つの問題が答えられなければならないと考えている。28年度において「両立性の問い」に関して発表したものを、今年度には『科学哲学』へと投稿した。査読審査を通過し、問い①に対して一本の論文の形で答えられたと考えている。私の問い①に対する答えの要点となったのは、「自由が専ら私たちの合理性とコントロールを向上させる」という自由意志論のドグマを捨てるべきであるという主張である。むしろ、様々に選択肢が開かれている私たちは、それゆえに最も合理的な行為を出来ないかもしれない。ある意味で選択可能性は合理的な行為をコントロールしながら為すという私たちの能力を弱めるものとして理解されるべきなのではないか。このような新たな自由理解を打つ出す形で①の問いへと応答した。
残り一本の論文と発表は問いの③に関係するものである。『哲学・科学史』に投稿した論文では現代版行為者因果説を扱い、世界に選択可能性が存在することを説明しようとする一つの試みを批判的に検討した。また、発表では、トマス・ネーゲルの自由についての論考を取り扱い、存在の問いそれ自体についてどのような形で理解されるべきなのかについて検討した。今年度以降は②の問いについて積極的に研究していく所存である。

現在までの達成度 (段落)

29年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

29年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2017 実績報告書
  • 2016 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2018 2017 2016

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 2件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 行為者因果説は行為者のコントロール能力を向上させることが出来るか――行為と理由の関係から行為者因果説を批判する2018

    • 著者名/発表者名
      李 太喜
    • 雑誌名

      哲学・科学史論叢

      巻: 20号 ページ: 33-57

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 選択可能性と「自由論のドグマ」2018

    • 著者名/発表者名
      李 太喜
    • 雑誌名

      科学哲学

      巻: 51巻1号

    • NAID

      130007641766

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 努力概念の分析による選択可能性の自由の必要性の論証2016

    • 著者名/発表者名
      李太喜
    • 雑誌名

      哲学の探求

      巻: 43 ページ: 80-99

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] T・ネーゲル『どこでもないところからの眺め』第7章「自由」の検討2017

    • 著者名/発表者名
      李 太喜
    • 学会等名
      哲学Dynamite!!
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] 自由概念における選択可能性と行為者性の関係性 ―自由意志論のドグマに対抗して―2016

    • 著者名/発表者名
      李 太喜
    • 学会等名
      第49回日本科学哲学会
    • 発表場所
      信州大学(長野県松本市)
    • 年月日
      2016-11-19
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書

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公開日: 2016-05-17   更新日: 2024-03-26  

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