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注意と意図の重畳を進化的に考える -鳥類網膜の遠心性制御の機能的意義の解明-

研究課題

研究課題/領域番号 16K00209
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 認知科学
研究機関鹿児島大学

研究代表者

内山 博之  鹿児島大学, 理工学域工学系, 教授 (70223576)

研究協力者 大野 裕史  
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワード向網膜系 / 網膜 / 視蓋 / 空間的注意 / 定位運動 / 標的識別力 / 刺激検出力 / 遠心性制御 / 視覚運動変換 / 視覚運動統合 / 目標指向性運動 / 遠心性視覚系 / 選択的促通 / 行動選択 / 到達運動 / 認知科学 / 神経科学 / 脳・神経 / 行動学
研究成果の概要

鳥類では脳から網膜への遠心性投射系である向網膜系が発達している.本研究ではこの向網膜系が網膜に送る向網膜信号の機能的意義を探った.向網膜神経核に抑制薬を微量注入して向網膜信号を遮断すると,標的弁別力だけでなく,刺激検出力も低下することがわかった.これは,向網膜信号が動物の刺激検出力と標的弁別力を向上させていることを意味する.さらに,この標的検出力の向上は,動物の標的への正しく素早い定位行動の生成に帰結することも分かった.

研究成果の学術的意義や社会的意義

向網膜信号は標的検出力を向上させることが明らかとなったが,それは動物の標的への正しく素早い定位運動を生成していることも分かった.例えば採餌行動での標的すなわち餌への素早い定位行動は,効率的な採餌と採餌時間の短縮(→捕食者による発見確率の低下)に繋がり,動物の生存確率の向上に資する.このように向網膜系の機能的意義を動物の合理的で効率的な行動という文脈で考察できるようになった.

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2019 2018 2017 2016

すべて 学会発表 (4件) (うち国際学会 2件、 招待講演 1件)

  • [学会発表] Tectofugal pathway to the retina: Its role in target detection and selection2019

    • 著者名/発表者名
      H. Uchiyama
    • 学会等名
      Advances in the study of bird perception and cognition
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] Inactivation of the isthmo-optic neurons impairs visuomotor transformation for proper target orienting2018

    • 著者名/発表者名
      H. Uchiyama, H. Ohno, T. Kawasaki, Y. Ohwatari, T. Narimatsu, Y. Miyanagi
    • 学会等名
      The 28th Annual Conference of the Japanese Neural Network Society
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 向網膜信号による網膜出力の選択的促通と標的への到達運動における役割2017

    • 著者名/発表者名
      成松貴大,三柳裕策,平島康寛,肥後大次朗,田前俊,大野裕史,内山博之
    • 学会等名
      鹿児島神経科学研究会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 向網膜信号の遮断は視野全域の標的検出力を低下させる2016

    • 著者名/発表者名
      内山 博之,大野 裕史,大渡 雄貴,成松 貴大、三柳 裕策
    • 学会等名
      視覚科学フォーラム
    • 発表場所
      脳情報通信融合研究センター(大阪府吹田市)
    • 年月日
      2016-08-26
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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