| 研究課題/領域番号 |
16K00465
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
図書館情報学・人文社会情報学
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| 研究機関 | 津田塾大学 |
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研究代表者 |
小舘 亮之 津田塾大学, 総合政策学部, 教授 (00318859)
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| 研究分担者 |
田中 康裕 専修大学, 人間科学部, 兼任講師 (20454093)
BOLT Timothy 埼玉大学, 人文社会科学研究科, 准教授 (40757564)
若原 俊彦 福岡工業大学, 情報工学部, 教授 (80318857)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | オープンデータ / ソーシャルビッグデータ / リンクトデータ / 観光情報 / 意味検索 / 地域情報化 / Linked Open Data / ソーシャルメディア / GDPR / 情報システム |
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| 研究成果の概要 |
オープンデータを活用した地域向けアプリケーションの持続的開発・運用基盤を構築するにあたり，データの整備・提供，データを活用したアプリの開発，アプリの継続的な運用のそれぞれにおける課題について，情報工学，社会情報学，経済学の学際的な観点から研究を実施した．地域コミュニティ支援システムにおいては，観光語彙基盤を新たに定義することによって，コンテンツを構造化して知識ベース化することによる意味検索機能の高度化が実現できることを確認した．また，オープンデータを持続的に活用するための社会的システム環境整備に，アプリケーション開発についての知識及び情報共有の仕組みを提供することが寄与していることを確認した．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
政府の施策もあり，自治体等から公開，提供されるオープンデータの数と種類は過去5年において大きく増加している．その一方で，我が国においては，事例の大半が地図へのマッピングなどの単一データの可視化事例に限定されたものが多く，データが質的・量的に限定的であることが指摘されていた．本研究では，この課題解決の方法として，データを構造化し，データの意味づけや機械処理を可能とするためのLinked Open Data(LOD)形式でのデータ活用事例を具体的に示すとともに，この持続的なデータ利活用基盤となる社会的なシステム環境整備の要素として，自治体や開発者間のネットワーキングの重要性を示唆することができた．
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