| 研究課題/領域番号 |
16K00648
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
持続可能システム
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| 研究機関 | 山梨大学 |
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研究代表者 |
島崎 洋一 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (30313787)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 再生可能エネルギー / 太陽光発電 / エネルギー効率化 / 環境調和型農林水産 / 地理情報システム |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、地理情報システムを用いて、首都圏1都7県の耕作放棄地における太陽光発電の導入可能量を分析した。不定形の農業集落を定形のグリッドに変換し、土地の地形に関する前提条件、法規制による開発不可地域、耕作放棄地と送電線の距離などを考慮する分析方法を新たに提案した。分析の結果、太陽光発電の導入可能量は5.9GWとなった。さらに、年間発電可能量は5,679GWhとなった。これは2015年度の首都圏における電力消費量の1.9%に相当することがわかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、農山漁村の活性化および環境保全の推進の観点から、地理情報システムを活用し、耕作放棄地における太陽光発電の導入可能量を分析した。グリッドデータを用いる分析方法を開発し、首都圏1都7県の太陽光発電の導入可能量を同一の評価基準により算出した。また、福島県、千葉県、栃木県において現地調査を実施し、耕作放棄地を解消する手段のひとつとしてソーラーシェアリングの導入可能性を確認した。農業地域における最優先事項は営農継続であり、ソーラーシェアリングの導入には地域の理解および各種法律の遵守が不可欠である。
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