| 研究課題/領域番号 |
16K00678
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
環境政策・環境社会システム
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| 研究機関 | 滋賀県立大学 |
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研究代表者 |
和田 有朗 滋賀県立大学, 環境科学部, 准教授 (00441410)
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| 研究分担者 |
中野 加都子 甲南女子大学, 人間科学部, 教授 (10330507)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | エネルギー教育 / 電力自由化 / 省エネルギー / 意識調査 / 共分散構造分析 / エネルギー教育プログラム / 教育効果 / 講義 / グループワーク / エコ診断 / 見学 / エネルギーリテラシー教育 / 消費者 / 環境教育 / 環境配慮行動 / エネルギー / リテラシー / 環境政策 |
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| 研究成果の概要 |
大学生のエネルギーに対する意識の仮説モデルを検証し、講義の実施によって【原子力・再生可能エネルギーの理解】が【エネルギーに対する関心】へ影響を与えることが示された。
さらに、エネルギー教育プログラムとして、講義、グループワーク、エコ診断の3つを実施した。これらの実施後の意識の変化から教育効果を把握し、講義を受講して三か月後において環境配慮行動の変容について調査した。そして、分析結果にもとづき教育効果を考察した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これからの時代は、再生可能エネルギーを含めたエネルギーの選択に直面しており、個々人がエネルギーについて理解し、知識を持って考えることが重要である。小・中・高等学校でエネルギー教育の環境整備が進められてきている背景からも大学でのエネルギー教育について検討が必要である。本研究は、大学生のエネルギーに対する意識の現状を明らかにし、その意識が講義によりどのように変化するのかを明らかにした。また、エネルギー教育受講者が環境配慮行動に取り組むための教育プログラムの方向性を示したことが本研究の意義である。
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