| 研究課題/領域番号 |
16K00741
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
家政・生活学一般
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
大竹 美登利 東京学芸大学, 教育学部, 名誉教授 (40073564)
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| 研究分担者 |
坂田 隆 石巻専修大学, 理工学部, 教授 (00215633)
山崎 泰央 石巻専修大学, 経営学部, 教授 (10387293)
浜島 京子 福島大学, 人間発達文化学類, 特任教授 (20125785)
萬羽 郁子 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (20465470)
生田 英輔 大阪市立大学, 大学院生活科学研究科, 准教授 (50419678)
吉井 美奈子 武庫川女子大学, 教育学部, 講師 (60413481)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 学校避難所 / 学校防災マニュアル / 教員インタビュー / 住民主体 / 避難所運営 / 石巻 / 大震災 / 東日本大震災 / 教員 / 小中高 / 生活復興過程 / 教育社会学 / 危機管理 |
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| 研究成果の概要 |
学校教員のインタビュー調査から、定型的な避難訓練ではなく多様な状況を踏まえた避難所準備が必要であること、教員は自分の生活より避難所運営を優先し、大きな負担を強いられていたこと、避難所運営に生徒も参加することで、地域住民の主体的な避難所運営につながったことが明らかとなった。
ほとんどの学校で避難所が設置せざるを得なかったことから、学校防災マニュアルが改訂された。マニュアルには震災の経験が反映され、それぞれの学校の実情に沿った内容に改定されていた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
災害が頻繁に起こり、学校が避難所になる機会が多くなっている。その際問題になるのが、児童生徒や教職員の避難所運営の負担である。現在はコロナ禍での避難所運営という新たな問題を提起している。
これらが、学校関係者だけの負担になること無く、今後の重要性が増す避難所運営に、関係者共同の適切なあり方を考え直す一助になると考える。
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