| 研究課題/領域番号 |
16K00745
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
家政・生活学一般
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
務臺 均 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (90548760)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 高齢者 / 認知症 / 脳卒中 / 生活 / 日常生活活動 / 生活支援 |
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| 研究成果の概要 |
認知症を合併した高齢脳卒中者の生活を支援する方法の構築は急務となっている．本研究では，脳卒中で入院した高齢者で認知症を合併している対象者について，入院中および退院後の在宅生活における認知症症状の特徴を明らかにし，食事，着替え，入浴といった身の回りの動作（ADL）や家事，外出，趣味といったライフスタイル（IADL）との関連性を検討した．入院中に出現する認知症症状は多岐にわたるが，特に，うつ症状，不安症状，睡眠障害が主なものであり，入院中のADLの改善を阻害する要因であった．また，退院6か月後においてもうつ症状は残存し，ADLのみならず，IADLの遂行の妨げになっていることが明らかとなった．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
入院時における認知症症状の特徴や経過とADL改善との関連性が明らかとなったため，入院時の状態からその後の状態を予測して，症状に合わせた介入ポイントやプログラム内容の検討に結びつけることが可能となった．
退院から6か月までの認知症症状の特徴や経過とADLおよびIADLの遂行との関連性が明らかとなったため，退院後にADLやIADLの低下が予測される者に対して，家族指導，生活指導といった必要な退院支援が可能となった．また，ADLおよびIADL低下のリスクについて，退院後に関わるケアマネージャーや利用するサービスのスタッフへ情報提供が可能となり，退院後の在宅生活の質の低下を防ぐことが可能性となった．
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