| 研究課題/領域番号 |
16K00751
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
家政・生活学一般
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| 研究機関 | 鳴門教育大学 |
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研究代表者 |
坂本 有芳 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (00468703)
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| 研究分担者 |
黒川 衣代 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (80300375)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 基本的生活習慣 / 行動変容 / 定量指標 / 遅寝 / 家庭教育 / 電子機器利用 / スマートフォン利用 / 電子ゲーム / 睡眠不足 / 生活習慣 / 電子メディア利用 / 生活習慣の改善 / 青少年のICT利用 / 行動変容ステージモデル / 養育期家庭 / 家庭教育支援 / ICT利用 / 睡眠 / 生活経営 / 養育期・教育期 |
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| 研究成果の概要 |
養育・教育期家庭における基本的生活習慣改善のための支援内容と方法を、行動変容ステージモデルを枠組みに検討した。用いた方法は自治体の家庭教育担当者へのインタビュー、全国の家庭教育プログラム集の資料・文献調査、保護者へのグループインタビュー、アンケート調査である。
基本的生活習慣の様相は定量的把握がされておらず、家庭教育の必要性やプログラム実施の効果把握が曖昧であるという問題点が早々に浮かび上がったため、定量的指標の検討・提示を行った。資料やインタビュー調査では、無関心期のみならず準備期を想定した教育プログラムが各地で開発される一方、学習機会や参加者の確保に対する困難が浮かび上がった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現在実施される家庭教育プログラムを、行動変容ステージモデルが示す5つの段階を枠組みに分析を行った。多くの自治体で開発される教育プログラムは、無関心期や実行期を想定した内容が混在するものの、準備期を想定したワークショップ型のプログラムも各地で開発されていることが明らかとなった。
さらに教育を実施する必要性や効果を定量的に示すため、A市一中学校区の5学年全員を対象としたアンケート調査により指標を検討した。回収率が9割近い良質なサンプルにより、「親子のコミュニケーション」「生活習慣に対する心がけ」「ウェルビーイング」「親子の共同行為」「情緒的関係」など、信頼性・妥当性の高い尺度を作成することができた。
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