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理科の中等教育における探究活動や課題研究における学習プログラム及び評価方法の考案

研究課題

研究課題/領域番号 16K01049
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 科学教育
研究機関国立教育政策研究所

研究代表者

野内 頼一  国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 教育課程調査官 (00741696)

研究分担者 後藤 顕一  東洋大学, 食環境科学部, 教授 (50549368)
研究協力者 飯島 正人  
佐藤 大  
佐藤 友介  
神 孝幸  
松高 和秀  
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード探究 / 高校化学 / 実験 / 授業 / 学習プログラム / 評価 / 高校 / 化学 / 課題研究 / 探究活動 / 学習評価
研究成果の概要

共同研究者や研究協力者と共に,化学基礎,化学において探究の過程を踏まえた学習プログラム及び評価方法の考案を行い,いくつかの高等学校において授業実践を行った。探究の過程を踏まえた授業実践は,生徒の主体的な学びを促すことにもつながっていったと考えられる。様々な実践から,特に「課題の設定」から「検証計画の立案」へのプロセスにスポットをあて,そのプロセスに関する学習プログラム及び評価方法を考案することが重要であることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究の目的は,問題解決過程を踏まえた主に化学の探究活動や課題研究における学習プログラム及び評価方法を考案することである。授業という決められた範囲の中で生徒が主体的に学習に取り組むためには,探究の過程のどこに焦点を当てて授業を構築するのかを明確にする必要がある。本研究では,様々な実践を通してそのような授業をどのように構築していくのかについて実証的に研究した。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて 2018 2017

すべて 学会発表 (7件)

  • [学会発表] 化学開きで伝えたいこと2018

    • 著者名/発表者名
      松高和秀
    • 学会等名
      日本理科教育学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 高等学校「化学基礎」における探究的な授業モデルと学習効果の考察2018

    • 著者名/発表者名
      神孝幸
    • 学会等名
      日本理科教育学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 探究的活動を取り入れた授業モデルの考案~中学校との接続を視野に入れた酸・塩基分野をテーマに~2018

    • 著者名/発表者名
      佐藤友介
    • 学会等名
      日本理科教育学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 高等学校「化学基礎」における探究的な学習展開の考案ーダニエル電池をテーマにー2018

    • 著者名/発表者名
      飯島正人
    • 学会等名
      日本理科教育学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 主体的で対話的な学びをデザインした探究的な授業実践と学習効果2017

    • 著者名/発表者名
      神孝幸
    • 学会等名
      日本理科教育学会(2017)
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 探究的活動を取り入れた授業モデルの考案~希薄溶液の性質をテーマに~2017

    • 著者名/発表者名
      佐藤友介
    • 学会等名
      日本理科教育学会(2017)
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 酸・塩基を題材とする深い学びの実現に向けた教員研修講座の開発2017

    • 著者名/発表者名
      佐藤大
    • 学会等名
      日本理科教育学会(2017)
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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